米国の人工知能（AI）ソフトウエア企業パランティアが「高卒採用」の実験に乗り出した。大学教育への不信を踏まえ、会社の将来を担う人材を学歴より実力重視でより早い段階で選抜する趣旨である。
2日（現地時間）、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によると、パランティアは11月までに高校を卒業したばかりの22人を対象に「実力主義（Meritocracy）フェローシップ」という名称のインターンシップ・プログラムを実施している。約4カ月間のインターンシップを終えると、パランティアの正社員面接と就職の機会が与えられる。
このような実験は大学教育への不信から出発した。パランティアは4月にインターン募集告知を出し、「実力主義が消えた大学で借金をして勉強するのではなく、『パランティア学位』を取得せよ」と宣伝した。当時およそ500人が応募し、パランティアは独自基準に基づき22人を最終選抜した。
ニューヨーク・タイムズ（NYT）は、今回のインターンシップが「大学はもはや良い労働者を育成する必須機関ではない」という、パランティアの最高経営責任者（CEO）であるアレックス・カープの信念に由来する実験だと伝えた。カープCEOは8月の決算発表のカンファレンスコールで大学生採用について「ただクリシェ（紋切り型）の言葉に没頭してきた人々を採用することに等しい」と批判した。
インターンシップには多様な背景を持つ10代が参加した。18歳のマテオ・ジャニーニは、米国の名門アイビーリーグであるブラウン大学への入学を辞退し、パランティアのインターンシップを選んだ。ブラウン大学の合格通知とほぼ同時にインターンシップの合格通知も受け取ったという。当時、国防総省からの全額奨学金もすでに確保していた。
ジャニーニは「誰もこのフェローシップをやれとは言わなかった」とし、「友人、教師、大学カウンセラーに至るまで、全員が満場一致で『やめておけ』と言った」とNYTに明らかにした。一部の応募者は、そもそも大学進学に大きな関心がなかったか、志望大学に不合格となった後にこのインターンシップに応募した。
パランティアは従業員数は4000人足らずにすぎないが、時価総額は4753億ドル（約678兆ウォン）で、防衛産業の売上高で世界1位のロッキード・マーチンの3倍に達する。人材こそが企業競争力の核心ということだ。パランティアの実験は、最先端の技術競争では大学の学位より実際の能力がより重要だという認識が定着しているという点で注目に値する。
インターンシップは4週間のセミナーで始まった。20人以上の講演者が参加し、西部開拓時代、米国の歴史と独特の文化、米国内のさまざまな運動、そしてエイブラハム・リンカーンとウィンストン・チャーチルなどの指導者の事例研究まで、毎週異なるテーマでセミナーが行われる。
このプログラムを含め、カープCEOと複数の特別プロジェクトを担当するシニア顧問のジョーダン・ハーシュは「われわれは平均的なインターンシップより多くのものを提供すべきだと考えた」とし、「彼らはまだ子どもではないか」と述べた。
セミナーの後、インターンたちはパランティアの現業部門に配属され、顧客向けの実プロジェクトに直ちに投入された。プログラム運営をともに担ったパランティアの社員サム・フェルドマンは「推測だが、インターンが残るにせよ去るにせよ、結局は投資銀行やコンサルティングに行く人はいないと思う」とし、「彼らは何かを自ら作り、みずから決定権を持つ経験がどういうものかを味わった」と語った。