サムスンSDI成果給を営業利益連動に変更

サムスンSDIが成果給である超過利益成果給（OPI）の原資算定基準を、従来の経済的付加価値（EVA）中心から営業利益へと変更する。サムスングループ系列会社のうち、成果給の原資を営業利益基準に改めたのはサムスン電子の半導体（DS）部門、サムスン電機に続き3番目である。

10日、業界によるとサムスンSDIは1日から9日まで、役職員を対象に成果給制度の改編に関する選択および同意手続きを実施した。その結果、参加者の93.4%がOPIの原資を「営業利益の10%」に連動させる方式への転換に賛成票を投じた。従来は「経済的付加価値（EVA）20」がOPIの原資だった。

OPIは、所属事業部の業績が年初に立てた目標を超過した場合に、個人年俸の最大50%までを毎年1回支給する成果給制度である。サムスングループで年2回支給される目標達成奨励金（TAI）と並び、サムスンの代表的な成果給制度とされる。

サムスンSDIは直近2年間の業績不振により、バッテリー事業部の役職員にOPIを支給できなかった。ただし、今年第2四半期に黒字転換に成功するなど、北米市場を基盤に受注が増え業績改善の兆しが出ており、来年にはOPIが支給されるか関心が集まっている。

サムスンSDI関係者は「今回の成果給制度の改編は、会社の業績改善が役職員の報酬に直接つながるように算定基準を単純化し、予測可能性を高めたことが核心だ」と述べ、「成果に対する報酬を強化することで、会社の将来ビジョンへの自信を示すと同時に、優秀人材の離脱を遮断しようという趣旨もある」と語った。