中国最大の電気自動車メーカーである比亜迪（BYD）の2026年2四半期の純利益が前年同期比で30%増加したことが分かった。グローバル市場で低価格攻勢を展開しながらも業績が目立って改善したのは、バッテリーを含む主要部品の内製化と垂直統合が影響したとの分析が出ている。
◇ BYD、5四半期ぶりに業績反転…海外売上が国内を逆転
29日に公開されたBYDの2026年上半期の財務報告書によると、同社の2四半期の連結ベース純利益は824億1,100万元（約1兆6,800億ウォン）で、前年同期（635億6,000万元）比29.6%増だった。昨年1四半期（915億5,000万元）以来、5四半期ぶりに業績の反転に成功した。
2四半期の利益率は18.9%で、直近1年で最高値を記録した。中国現地では、BYDの車両1台当たりの利益が1四半期の5,831元から2四半期には7,600〜8,728元へ増加したと把握している。
業績の反転は輸出が牽引した。2四半期の海外販売台数は47万1,091台で、前年同期（25万8,182台）比82.4%急増した。これを反映した上半期累計輸出台数は67.8%増の79万2,000台を記録した。その結果、上半期の海外売上は1,812億6,800万元となり、国内売上（1,635億4,700万元）を史上初めて上回った。総売上に占める輸出の比率も1年前の36%から52.6%へ拡大した。
BYDの海外販売の増加は、競合他社より大幅に価格を引き下げる戦略によるものとみられる。韓国でBYDは、中型プラグインハイブリッド（PHEV）スポーツユーティリティ車（SUV）であるシーライオン6 DM-iを3,750万ウォンで販売している。輸入PHEV SUVの相当数は8,000万ウォンを上回る。ドイツでも小型電気自動車ドルフィンをルノーのルノー5 Eテックより約3%安く投入し、現地エコシステムを揺さぶっている。
◇ 部品を自製してコスト統制…協力会社への『買い叩き』指摘も
BYDは海外で低価格で車を販売しているが、利益は確保する構造を整えているとみられる。海外販売価格が出血競争が深刻な中国内需価格より高く形成されており、輸出数量が増えるほどマージン幅が広がるためだ。さらに自社で8隻の自動車運搬船を運用し、現地工場の設立によって物流費を削減した点も収益性を高めるうえで影響した。
根本的な原価競争力の核心は部品の内製化と垂直統合である。BYD関係者は「各種部品の長期研究開発（R&D）と製造部門の垂直統合を通じて規模の経済を完成した」と述べ、「外部価格の変動性の中でも生産コストを効果的に統制できる構造を作った」と説明した。
BYDは電気自動車の価格で高い比重を占めるバッテリーを自社開発して使用している。リン酸鉄リチウム（LFP）電池を長く薄い刃の形状にした『ブレードバッテリー』である。実際、BYDは完成車事業を始める前に電池メーカーとして出発した企業だ。加えてBYDは、自動車用電池セルを中間モジュールなしでパックに直接統合する方式で部品点数まで画期的に減らした。
プラットフォームも電気自動車2種、ハイブリッド3種で可能な限り統一した。BYD関係者は「プラットフォームの標準化は、共通部品や工程最適化を通じ、製品の中核性能を低下させないという前提の下でコストを削減できる」と語った。
ただし中国現地では、BYDが協力会社を相手に『納入単価の買い叩き』によって収益性を確保しているとの指摘も出ている。中国に進出したある自動車部品会社の幹部は「BYDに部品を供給するには赤字を甘受して入らなければならない」とし、「BYDはまず車を世界中で大量に販売して認知度を高め、その後に皆で利益を分け合おうと言いながら、協力会社に低単価を強要している」と述べた。
◇ 原価競争が本格化…現代自動車『2030年に原価率を3%ポイント引き下げる』
BYDをはじめとする中国完成車企業の低価格攻勢に、現代自動車グループも緊急対応体制に入った。現代自動車は最近の『2026 CEOインベスターデー』で、2030年までに営業利益率『9%以上』を達成するという中長期目標を示した。
これに向けて売上原価率を従来計画比で3.0%ポイント（p）追加で削減することにした。現代自動車グループは、▲車両全ライフサイクルの原価革新（1.5%p）▲ミッドニッケル電池の適用などによる材料費削減（1.0%p）▲生産および部品の現地化（0.5%p）を連動させ、原価構造を全面的に改編する計画である。
完成車業界の関係者は「中国電気自動車の価格攻勢に対応するため、各完成車企業の優先順位が原価と価格競争力の向上へ移っている状況だ」と述べ、「一部の企業は電池メーカーとの共同開発はもちろん、自社生産まで検討している」と語った。