ホンダと日産がSDV基本OS共同開発へ

日本の完成車メーカーであるホンダと日産が次世代自動車に搭載するためのオペレーティングシステム（OS）およびオンボードコンピューターの共同開発を推進する。

30日付日本経済新聞の報道などによると、両社は日産の技術を基に新OSと電子制御ユニット（ECU）などを開発することで合意し、31日にこれを発表する予定である。

両社は2029年に発売される自動車には統合ECUとOSを適用し、ソフトウエアアップデートで機能を向上できるソフトウエア中心の自動車（SDV）にする計画である。

ホンダと日産のSDV協力は2024年3月の協力検討以降、約2年半ぶりである。両社は経営統合に向けた協議も進めたが、昨年2月に交渉を中断した。

日産が一部の持分を保有する三菱も共同開発された技術の導入を検討する予定だと伝えられ、こうした協力により日本の自動車業界のSDV開発を加速できるとの期待も出ている。

共同OSとECUを搭載した自動車の台数が増えれば費用効率が高まり、より多くのデータの確保を通じて開発競争力を強化できるためである。ホンダ・日産・三菱の昨年の世界販売台数は約730万台に上る。