ネパールの大洪水で斗山エナビリティの社員6人が行方不明となるなか、パク・ジョンウォン斗山グループ会長が現地の捜索・救助活動を支援するため、29日にネパールへ向かう。
パク会長はこの日午後に大韓航空のカトマンズ直行便でネパールに到着する予定だ。現地到着後は、カトマンズで行方不明社員の捜索と救助の進捗を自ら確認し、必要な支援に乗り出す計画である.
事故が発生した水力発電所の建設現場はカトマンズから約70㎞離れた場所にある。事故当時、斗山エナビリティの水力発電所建設現場には韓国人社員16人がいた。このうち6人は現在まで行方不明で、残る10人は洪水で一時孤立した後、前日にカトマンズへ移動した。
パク会長は27日、社内掲示板を通じて、社員の安否確認と無事帰還を最優先課題として対応しているとし「捜索と救助、収拾に必要な措置が迅速かつ体系的に行われるよう、全社的な能力を集中している」と明らかにした。
斗山エナビリティは今回の事態に対応するため、京畿道ソンナム市プンダンの本社に40人規模の非常対策本部を稼働している。イ・ドンスEHS部門長の副社長が本部長を務めた。
ネパール現地でも、チョン・ヨニン代表理事副会長をはじめとする現場対応チームが行方不明者の捜索と事故収拾を支援している。
斗山グループは洪水被害地域の捜索・救助と復旧活動を支援するため、ネパールのラスワ地域に500万ドルを緊急支援した。
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