SKイノベーションは25日に取締役会を開き、子会社のSKアイイーテクノロジー（SKIET）を合併する議案を議決したと明らかにした。SKIETの分離膜事業を親会社の事業部に再編し、財務安定性と運営効率を高める目的である。
今回の合併は、SKイノベーションがSKIETを吸収合併する形で行う。存続会社であるSKイノベーションは小規模合併、消滅会社であるSKIETは一般合併手続きに従って進める。SKイノベーションが合併新株を発行し、SKIETの株主に交付する方式だ。
合併比率は1対0.1174540に定めた。資本市場法に基づき、SKイノベーションとSKIETそれぞれの直近1カ月および1週間の加重算術平均終値、直近日の終値の算術平均を基に算定した基準時価を根拠に算出した。これにより、SKIET普通株1株当たりSKイノベーション普通株0.11株が割り当てられる。
両社は11月24日にSKイノベーションの取締役会とSKIETの株主総会で合併案の承認を受けた後、来年1月1日を合併期日として関連手続きを完了する予定だ。合併に伴うSKイノベーションの新株は来年1月18日に上場する。SKイノベーションは小規模合併手続きで進めるため、株式買取請求権の行使手続きは省略され、株主総会の承認は取締役会の決議で代替される。
SKIETは2019年4月にSKイノベーションの素材事業の物的分割を通じて発足し、2021年5月に有価証券市場に上場した。電気自動車用リチウムイオン電池の核心素材であるLiBS（Lithium-ion Battery Separator・リチウムイオンバッテリー分離膜）の生産能力を基盤に、二次電池分離膜分野でシェアを高めた。
ただし足元では、電気自動車市場の低迷や中国競合の参入、価格競争の激化などにより、苦戦してきた。このため、短期間で収益性とキャッシュ創出力を改善するには限界に直面し、自主的な資金調達余力も限定的な状況だった。
これを受け、SKイノベーションはSKIETが独立法人の体制を維持するよりも、親会社との合併によって事業・財務のリスクを解消し、事業競争力を高める方が有利だと判断し、今回の合併を推進した。SKイノベーションは合併後、分離膜事業の運営効率を高め、各種の重複・金融コストなどを縮小する計画だ。
SKイノベーション関係者は「SKイノベーションの研究開発能力とSKIETの製品開発能力を結合し、今後エネルギー貯蔵装置（ESS）向け分離膜事業の拡大など競争力も強化できると期待する」と述べた。