今年上半期に最多リコールを記録した完成車ブランドは、約64万台を対象に是正措置を実施したKIA(000270)と集計された。現代自動車(005380)とKG Mobility(003620)(KGM)、BMWグループなども少なくは10万台、多い場合は20万台ずつリコールに踏み切った。多くの消費者はリコールを欠陥に伴う「品質問題」と解釈するが、事故を未然に防ぐための「先制的な安全確保」という観点から前向きに捉えるべきだという見方もある。
5日国土交通部によると、今年上半期に国産車と輸入車を通じて最も多くの車両をリコールしたメーカーはKIAだった。合計63万8831台が是正措置の対象となった。このうち3分の1ほどに当たる22万59台は軽レジャー用車両（RV）「レイ」が占めた。4月にエンジン制御装置（ECU）関連の欠陥により、勾配路走行中にエンストが発生する可能性が確認されたためである。この欠陥はECUソフトウェアのアップデートで是正された。
KIAの主力ミニバン「カーニバル」も3月に計20万1841台がリコールされた。設計不良で燃料漏れのリスクがあり、走行中のエンストや火災発生につながる可能性があるという。その他では無段変速機の製造不良が見つかった準中型セダン「K3」（11万3793台）と、メータークラスターの作動不良の可能性が指摘された小型SUV「EV3」など15車種（6万8424台）で大規模リコールがあった。
自動車のリコールは、安全基準に不適合または安全運行に支障を与える欠陥がある車両について、これを修理すべきだと国土交通部が各メーカー・輸入業者に通知する制度である。消費者の問題提起や自動車安全研究院の独自調査、メーカーの自発的決定などにより欠陥が明らかになる。リコール対象となれば、メーカー・輸入業者は車両所有者に当該事実を知らせ、部品の修理・交換などの是正措置を講じて、安全事故と消費者被害を予防しなければならない。
KIAに次いだブランドは59万9006台をリコールした現代自動車だ。6月に中型セダン「アイオニック6」と中型SUV「サンタフェハイブリッド」など4車種が、前席シートベルト固定装置の設計不備により23万9683台リコールされた影響が大きい。これに加え、準中型セダン「アバンテ」と小型SUV「ベニュー」が無段変速機の製造不良で13万283台、準大型SUV「パリセード」が2・3列目の電動シート制御不備で5万7630台の是正措置となり、全体のリコール台数が増加した。
KGMは上半期だけで21万7690台をリコールした。販売台数を勘案すると、KIAや現代自動車よりリコール比率ははるかに高い水準である。3月には中型SUV「トーレス」と準中型SUV「コランド」7万8702台でスターターモーターの火災発生可能性が見つかり、同月にはトーレスとトーレスバンで冷却ファン異常により駐停車時に火災が発生し得るとして7万8293台が再びリコールとなった。4月にはトーレスなど6車種でメータークラスターが間欠的に消灯する現象が発生し、5万1535台のソフトウェアを無線でアップデートした。
このほか、▲BMWグループ10万7829台 ▲フォルクスワーゲングループ7万2991台 ▲メルセデス・ベンツ5万8675台 ▲ボルボ・カー5万6312台 ▲エフエルオートコリア（リンカーン・フォードなど）3万7392台 ▲ポルシェ3万6938台 ▲BYD 1万8091台 ▲ジャガー・ランドローバー1万2438台が続いた。
ただし販売台数が多いほどリコール台数も増えざるを得ない。KIAや現代自動車など主要ブランドがリコール台数の上位を占めた理由の一つである。自動車業界関係者は「販売台数が多いほど安全事故が発生した場合の被害が大きくなるため、国土交通部と自動車安全研究院の調査も頻繁にならざるを得ず、全体のリコール台数も増える」と述べた。
リコールを否定的にのみ見るのは難しいという見方もある。イ・ホグン大徳大学未来自動車学科教授は「海外主要国の場合、事故予防のために先制的に措置を取るという点でリコールを前向きに見る傾向だ」と述べ、「さらに、最近急増するソフトウェア関連の欠陥は無線アップデート（OTA）が活性化すれば容易に解決でき、今後はリコール統計も消費者の不便も明確に減少し得る」と語った。