日中の最高気温が36度を行き来する猛暑が産業現場の作業方式まで変えている。今年は製鉄所に人工知能（AI）で氷水と休憩用テントを申請するシステムが導入され、造船所は体感温度に関係なく追加の休憩時間を与え始めた。政府は猛暑で公共建設工事が止まれば工期を延長し、工事の遅延に対する責任も問わないことにした。
17日財界によると、ポスコ光陽製鉄所では今夏からAIが猛暑対策物品を手配する。以前は部署ごとに必要物品を定められた様式に沿って担当者へメール送付しなければならず、数量や配送場所の変更が難しく、申請の進捗も把握しづらかった。今は氷水やアイスボックス、休憩用テントなどの物品と数量、日付、配送場所を項目ごとに選択して入力すれば、受付から承認、配送完了まで段階ごとに自動通知が届く。ミネラルウォーターも常温水と氷水から選べる。
1500度の高炉や加熱炉の周辺は設備の放射熱に厚手の耐熱服が重なり、作業者の体温が急速に上がる場所である。ポスコは工場ごとに実測した体感温度が31度を超えると50分作業して10分休み、35度以上では屋外作業を止めるか時間を調整する。現代製鉄は冷蔵庫と血圧計、自動体外式除細動器（AED）を備えたバスを現場に送り、作業者の体温と血圧を毎日確認する。
造船所では温度を問わず休憩時間から増やした。ハンファオーシャンは造船業界で初めて7月末から8月末まで体感温度に関係なく午前と午後にそれぞれ10分の追加休憩時間を与える。労使が2月からタスクフォース（TF）を組んで合意した内容である。日差しで熱くなった船舶ブロックの外では放射熱を、換気が難しい船室内では溶接熱に耐えなければならない現場特性を考慮した。
巨済の造船所には約150m間隔で製氷機と浄水器が設置され、猛暑に弱い岸壁の作業場には毎日300本を超える氷入りミネラルウォーターが配達される。屋外には微細な霧で体温を下げるクーリングフォグ（霧状冷却器）を新設し、外国人作業者が増えたことに合わせて熱中症案内文を18言語で作成した。
HD現代重工業の蔚山造船所には「巡回フルーツパンチ車」が登場した。9月初めまで役員と部長が午後3時の休憩時間に現場作業者へフルーツポンチ4万4000杯を配る。作業場と建造中の船舶の内外には休憩室と移動式バス型シェルターなど約270カ所を運営し、8月末まで昼休みも30分延長した。造船業界の関係者は「造船所は冬より夏の作業がきつく、毎年猛暑対策を強化している」と述べ、「現場労働者が暑さに疲弊しないよう、現場各所に休憩施設を増やし、製氷機などの冷房・保冷設備を追加した」と語った。
高温・高圧設備が24時間稼働する石油化学工場は猛暑が厳しくても工程をすぐ止めにくく、作業者は配管やタンクの間を巡回する際も難燃作業服を脱ぐことができない。ロッテケミカルは5月から高齢者など熱中症に敏感な群を事前に分類して重点観察し、専門看護人員が常駐する健康管理室を運営する。体感温度が31度以上なら作業時間帯を変更する。SK仁川石油化学の協力会社の現場には、仁川市と雇用労働部の支援で専門の安全監視員である「セーフティキーマン」6人が投入され、労働者は酷暑期物品と健康診断の支援を受ける。
建設現場では5分ごとに温度をチェックする。ロッテ建設は今月から全国80カ所の現場で温度と湿度を5分間隔で測定するモノのインターネット（IoT）機器を稼働した。危険段階が感知されると本社と現場に自動で警告が送られ、作業者はQRコードを読み取り自分が立っている場所の体感温度と対応要領を確認する。サムスン物産もIoTで現場の体感温度をリアルタイムで把握し、午後2〜5時の高リスク作業を最小化する。
猛暑で工事を止めても施工会社が日程遅延の責任を負わないことになった。財政経済部は13日、猛暑や豪雨で作業が著しく困難な公共工事は発注機関が一時中止するよう指針を出した。作業を止めた期間は不可抗力と認めて工期を延長し、契約金額を調整して追加費用を補填する。工事を続けていても猛暑で竣工が遅れた場合は遅延損害金を課さない。発注機関の顔色をうかがい無理に工期を合わせてきた慣行を改める趣旨である。