CJ大韓通運が年内に物流センターへヒューマノイドロボットを配備するための作業を加速している。すでに米国をはじめ世界各国の物流業界は高次の作業を遂行するヒューマノイドロボットを披露しており、一部企業は宅配ドライバーまでロボットで代替する取り組みに着手した。
26日物流業界によると、CJ大韓通運は現在、国内ロボット企業のROBOTISとともに物流センターに導入するヒューマノイドロボットを準備中である。昨年末の実証過程で表れた問題点を改善する段階で、年内に商用化する計画だ。CJ大韓通運関係者は「物流センター一、二カ所にヒューマノイドロボット2〜3台を投入することから始める」と述べ、「段階的に作業範囲を拡大し、ロボットと導入センターの数も増やしていく」と語った。
CJ大韓通運はヒューマノイドロボットに箱へ緩衝材を入れる作業から任せる予定だ。一見単純だが、正確性と速度が求められる。大きさの異なる箱をつかみ、他の箱と衝突しないよう作業台に載せ、緩衝材を破損なく入れなければならないためである。
CJ大韓通運関係者は「最終的にはヒューマノイドロボットが人間のように自ら判断できるよう訓練し、宅配の積み下ろしなど危険度の高い作業に投入することが目標だ」と述べた。
物流作業にヒューマノイドロボットを投入しようとする試みは世界各地で進んでいる。技術水準は韓国より先行している場合が多い。先月米国のロボット企業Figure AIは、自社のヒューマノイドロボット「Figure 03」4台が200時間にわたり約25万個の宅配物を仕分けする様子をYouTubeで生中継した。
ロボットは絶え間なく流れてくる箱やビニール袋の小包をつかみ、送り状が下を向くよう回転させた後、すぐ横のコンベヤーベルトへ押し出す作業を遂行した。小包が絡まっている場合は上体をかがめ、腕を伸ばして作業台へ持ってくる動作も行った。
米国の電子商取引企業アマゾンは2023年からロボット企業Agility Roboticsが開発したヒューマノイドロボット「Digit」を物流現場に投入してきた。倉庫内を巡回し、空き箱を片付けるなど、物品をつかんで反復作業を遂行できる。
このほかにもアマゾンは、物品を損傷しない触覚ロボット、複数の腕で同時に物品をつかみ整理するロボットなどを活用中である。ニューヨーク・タイムズ（NYT）によれば、アマゾンは2033年までに販売量が2倍に増えると見込んでいるが、本来であれば60万人以上の人員を雇用しなければならないところ、ロボット自動化のおかげで追加雇用は不要だとみている。
国内ではLG CNSがLXパントスの物流センターにヒューマノイドロボットを導入する方策を推進している。シャトルロボットが倉庫から出庫予定の物品を搬出すると、ヒューマノイドロボットが物品を受け取り、自動仕分け設備またはロボットに積載する方式だ。現在クーパンはRainbow Roboticsのヒューマノイドロボット「RB-Y1」を実証中である。キム・ボムソククーパン議長は昨年、「AIによる自動化とヒューマノイドロボットの強化など、クーパンの運営に変革を起こす」と明らかにしたことがある。
このように物流業界がヒューマノイドロボット導入を加速する背景には「人手不足」がある。Agility Roboticsのダニエル・ディエス最高事業責任者（CBO）はビジネス・インサイダーに「ドイツ、韓国、日本、米国などどの国へ行っても同じ現象が見られるが、それは単調で反復的な肉体労働を担おうとする人材が深刻に不足しているということだ」と述べ、「二足歩行の形態のロボットはブラウンフィールド（既存の老朽施設）にも容易に統合できる」と語った。
物流センターを離れ、顧客へ物品を届ける「ラストマイル（最終配送段階）」までロボットで代替しようとする動きも現れている。中国の電子商取引企業JDドットコムのリウ・チャンドン会長は21日「将来はロボットが宅配を担うようになり、遠からず配達ドライバーが事実上不要になる日が来る」と明らかにした。
JDドットコムは70万人規模の現場職人員をロボットの維持・保守人員へ転換する再教育プログラムまで用意した。すでに中国の都市近郊では宅配ロボットが自律走行で移動する姿をよく見かける。
ただし宅配ドライバーまでロボットで代替することは、韓国では当面実現が難しいとの見方が支配的だ。直ちに労働界の反発が強まらざるを得ず、技術的・制度的にも容易ではないためである。宅配業界関係者は「ロボットが道路を移動し配送する場合、破損などのリスクも大きい上に、自動運転の一形態となるだけに難関が多い」と述べ、「韓国でロボットが宅配ドライバーを代替するのはまだ先の話だ」と語った。