中東発の原材料価格上昇の余波で消費現場ではコスト削減の動きが続いている。米国とイランの協議が膠着しホルムズ海峡を巡る物流の不確実性が続くなか、包装材や各種消耗品の価格が上がった。フランチャイズ飲食店ではデザートドリンクの持ち帰り包装を制限する事例も出ている。
23日、中堅企業界などによると、アウトバック・ステーキハウスの一部店舗は中東で戦争が起きて以降、デザートとして提供するコーヒーや緑茶などの持ち帰り包装を中止した。紙コップやプラスチックのフタなど使い捨て包装材の価格負担が増したうえ、物流費の上昇も重なり、運営コストを抑えるため店内利用中心に運営方式を調整した。
中小ベンチャー企業部と輸出支援センターなどによると、石油化学ベースの副資材の単価が3〜4倍に増加した。サプライヤーの発注拒否で原材料・副資材の入庫が全面的に中断される事例も出た。
韓国プラスチック工業協同組合連合会の調査結果でも、韓国のプラスチック加工業者の92.1%が原材料の値上げ通知を受けた。ポリエチレン（PE）の値上げ幅も平均13%と出た。PEは紙コップ内部のコーティングやプラスチックのフタ・ビニール袋などに使われる石油化学の原材料である。
現場では紙コップ内部のコーティングに使うPEとプラスチックのフタ・ストロー・包装容器の原価が同時に上がり、使い捨て用品のコスト負担が大きくなった。一部の自営業者はゴミ袋の使用量を減らす措置にも乗り出した。ゴミ袋などに使う石油化学原材料の基礎原料であるナフサの需給不安と値上げの噂が重なり、一時的に従量制ゴミ袋の買いだめ現象が起きた。
政府はゴミ袋の供給に問題はないと火消しに動いたが、一部の自営業者は固定費を下げる方策としてゴミ袋の使用最小化を選んだ。レシートやビニールではないかさばるゴミは家庭で捨ててほしいと案内している。
幼児用品を販売するある自営業者は「プラスチックカップや衛生用品などを捨てるとゴミ袋がすぐ満杯にならざるを得ず、店内に関連の案内文を掲示した」と述べ、「家賃や光熱費など固定費が維持される状況で、小さな支出でも節約するための対策だ」と説明した。
現在、中東地域では米国とイランの協議が膠着状態を続け、緊張が続いている。ホルムズ海峡を巡る物流の不確実性も完全には解消されず、国際原油価格とナフサ価格のボラティリティが続く雰囲気だ。海上運賃と石油化学原材料の価格負担が長期化する可能性も排除できない。
小商工人連合会の関係者は「中東地域の緊張長期化で石油化学ベースの原材料価格と物流費のボラティリティが大きくなり、自営業の現場負担も蓄積している」と語った。
続けて「過去には人件費と家賃を中心にコスト負担を感じていたが、最近は包装材・消耗品・廃棄物処理費のように運営過程で繰り返し発生する固定支出にも気を配らねばならない状況だ」とし、「固定費の上昇を製品価格に反映しにくく、目立たない領域であってもコスト削減に動いている」と付け加えた.