イランと米国の封鎖が続くホルムズ海峡で足止めされている韓国籍船社の船舶が、ドバイをはじめとする海峡の玄関口の地域へ移動したことが21日に明らかになった。
HMMの貨物船ナム号が被弾してから玄関口の地域を離れていたが、HMMの超大型原油運搬船（VLCC）ユニバーサル・ウィナー号が海峡を抜けたことで、運航再開への期待が高まったためとみられる。
この日、海運業界と船舶位置追跡情報サイトのマリン・トラフィックなどによると、ホルムズ海峡内側にいる韓国籍船舶25隻のうち22隻が海峡の玄関口の地域に投錨していることが分かった。
海峡内の国籍船社の船舶は、4日ナム号が被弾した直後には半数以上がドバイなど玄関口周辺地域を離れ、カタールやペルシャ湾中央海域にとどまっていた。その後、前日を機に再び玄関口の地域へ戻った。
海運業界では、海峡の封鎖期間が3カ月目に入るなか、前日にHMMのVLCCが通行料を支払わずに海峡を抜けることに成功し、通行への期待が高まったためだとみている。
政府も前日のVLCC通過以降、残りの25隻も海峡から出られるようイラン側と協議を続けていると明らかにし、協議対象の船舶を選定していると伝わったことで、通行への期待感がこれまでになく高い状況だ。
このため、1隻当たり1日約21億ウォンの損失を被っている船社としては、一刻も早く海峡を抜け出すため、仮泊地を玄関口の地域へ移したということだ。
ホルムズ海峡で足止めされている船舶は、船体の問題やこれに伴う曳航費用、乗組員の健康異常などにかかる費用は保険で処理できるが、休業損失・燃料費・人件費などは解決手段がないとされる。
このように船社が一刻も早く海峡を抜け出そうとする一方で、足止めされている25隻すべてが短期間で海峡外へ出るのは容易ではないとの見方も出ている。
政府はナム号被弾とVLCC通行との関連性はないとしているが、海峡を抜けたVLCCがナム号と同じHMM運用船舶であるため、今後通行する船舶もHMM船舶をはじめ一部にとどまる可能性があるということだ。
3月、日本は商船三井所属の貨物船が被弾したことを受け、イランと協議して同社所属の船舶3隻をホルムズ海峡の外へ動かした。
その後、14日には日本の石油元売りエネオス（ENEOS）の船舶1隻が追加で海峡を抜けた。ホルムズ海峡内でなお足止めされている日本の船舶は現在39隻だ。
日本と同じ日に自国関連船舶が被弾したタイも、イランと協議して3隻を海峡の外へ動かした。両国とも被弾後、限定的な規模の船舶に対する通行のみを保証された形だ。
ある海運業界関係者は「海峡の封鎖期間が長引き、船社の負担が継続的に大きくなっている」と述べ、「政府の通行交渉が船社にリアルタイムで共有されるわけではない以上、玄関口の前で状況を見極めるために動いた」と語った。