斗山グループが半導体ウエハー製造会社のSKシルトロン買収を事実上確定した。伝統的な重工業・エネルギー中心の事業構造から半導体素材と後工程分野へ事業の軸を広げてきた斗山の体質改善が本格的な転換点を迎えたとの評価が出ている。
18日、財界と投資銀行（IB）業界などによると、㈜斗山は今週中にSKシルトロン買収に向けた株式売買契約（SPA）を締結する見通しだ。契約対象はSKグループが保有するSKシルトロン持分51%と、トータル・リターン・スワップ（TRS）契約分19.6%の合計70.6%だ。買収規模は約5兆ウォンと見込まれる。斗山は昨年末にSKシルトロン持分売却の優先交渉対象者に選定された後、5カ月余り交渉を続けてきた。
崔泰源（チェ・テウォン）SKグループ会長が個人資格で保有する残りの持分29.4%も買収対象に含まれたと伝えられている。斗山はSKグループ保有持分とTRS持分に関する契約を先に締結した後、崔会長個人の持分も別途手続きを経て年内に確保する案を進めているという。取引が完了すれば、斗山はSKシルトロンの持分100%を確保することになる。
半導体原板であるウエハーを生産するSKシルトロンは、グローバル市場シェアで3位（12インチウエハー基準）を占めている。SK㈜は2017年にLGグループ系のLGシルトロン持分51%と、財務的投資家の持分19.6%の合計70.6%を約7900億ウォンで買収した。当時、崔会長は残りの持分29.4%を個人資格で買い取った。
SKグループがSKシルトロンの売却に動いたのは、グループレベルの事業再編の過程で財務安定性を高め、投資原資を確保する目的が大きいとみられる。SK㈜はリバランシング作業の一環として一部資産を整理し、人工知能（AI）・半導体などの中核事業に資源を集中する方針を進めてきた。財界では、SKシルトロンが系列外に売却されれば、SKハイニックス中心だった顧客基盤を広げる契機になり得るとの見方も出ている。
斗山は今回の買収を通じて半導体事業ポートフォリオを強化する。斗山は2022年に半導体後工程テスト企業の斗山テスナを買収し、半導体市場に参入した。これに、電子BGの銅張積層板（CCL）事業、ロボット・自動化部門、SKシルトロンのウエハー事業が加われば、半導体素材から後工程テスト、自動化ソリューションに至るまでを網羅するバリューチェーンを備えることになる。ただし5兆ウォン規模の大型買収であるだけに、財務負担の管理は斗山が解決すべき課題とされる。