ハンファソリューションが株主との意思疎通を強化するため、機関投資家向けの企業説明会を相次いで開いている。兆単位の公募増資を進める過程で、資金調達の背景や方式など株主に必要な情報を十分に提供しなかったとの指摘が強まったことを受け、これを解消する意図だ。ハンファソリューションは次世代太陽光技術の開発を掲げ、公募増資の完走意思を示している。
29日、業界によると、ハンファソリューションはこの日から国内外の機関投資家を対象に1四半期（1～3月）決算説明会を大々的に実施する予定だ。ハンファソリューションは21日に開かれた機関投資家向けの公募増資関連説明会で、1四半期決算発表以降、複数の場を設けて株主とのコミュニケーションを強化すると明らかにしたことがある。
ハンファソリューションは今年1四半期に全事業部が黒字転換する成果を上げた。連結基準の1四半期売上高は3兆8820億ウォンで前年同期比25%増加し、営業利益は926億ウォンで205%成長した。前日に開かれた決算カンファレンスコールで、ハンファソリューションは一時的な黒字ではなく、内部体質を改善して構造的な収益実現が可能だと述べた。
とりわけハンファソリューションは、米国の太陽光政策や市場環境の変化で恩恵が見込まれる点の説明に力を入れている。今回の公募増資資金1兆8000億ウォンのうち9000億ウォンが設備投資用途であり、新製品・設備投資のためには資金を調達する必要があるという理由からだ。
米国政府は中国製太陽光セル・モジュールに対する規制を強化し、事実上の市場退出を誘導している。中国は世界の太陽光サプライチェーンの80〜90%を掌握している。中国製品が米国市場から退けば、米国に生産拠点を置くハンファソリューションのキューセル部門が有利な状況を迎える。ハンファソリューションは米国内の太陽光一貫生産団地「ソラーハブ」の稼働を控えている。
次世代太陽光技術であるペロブスカイト基盤のタンデムセル開発の当為性も浮き彫りにする。業界では、タンデムセルは30%以上の効率達成が可能な技術と評価している。セルの効率が上がればモジュール設置面積に対する発電量が増え、小さな面積でも多くの電力を生産できる。世界の企業がタンデムセル市場を先取りするため激しい競争を繰り広げている。
ハンファソリューションは企業説明会で自助努力や財務構造改善の喫緊性なども強調していると伝えられる。先に5兆ウォン規模の非業務資産を温存したまま公募増資を進めることをめぐり、先制的な自助努力が不足しているとの世論が強かった。金融監督院がブレーキをかけた後、ハンファソリューションはハンファインパクトの持分売却、ハンファホテルアンドリゾートの持分流動化を検討対象に挙げている状況だ。
カギは国民年金を説得できるかどうかだ。ハンファソリューションの主要株主のうち、ハンファ以外で5%以上保有する株主は国民年金（5.72%）が唯一だ。もし国民年金が今回の公募増資の割当分をすべて引き受ければ、834億ウォンが追加投入される。過去2021年にハンファソリューションは1兆2000億ウォン規模の公募増資を実施したが、当時国民年金は100%参加した。
ある金融投資業界の関係者は「最近の説明会では、ハンファソリューションが増資資金のうち9000億ウォンを事業に投資した場合、今後中国企業との技術格差が確実に開くのか、太陽光素材市場の先取りが可能なのかに関する質問が多く出ている」と語った。