最近の原油高に伴い航空券価格の負担が増し、日本や中国、台湾など近距離の海外路線に旅行需要が集中している。2026年1〜3月期の海外短距離路線利用客は1年前より263万人超増え、国際線全体の旅客増加分の大半を占めた。
26日航空情報ポータルシステムによると、今年1〜3月期の海外短距離路線利用客は1438万4773人だった。前年同期の1175万308人より22.4%増えた数値だ。増加人数は263万4465人に達した。
国際線全体に占める短距離路線の比重も高まった。1〜3月期の国際線旅客総数は、前年の2328万1762人から今年は2605万2983人へと約277万人増加した。このうち短距離路線の利用客増加分が約263万人を占めた一方、長距離路線の増加分は約14万人にとどまった。これにより短距離路線の比重は昨年の50.5%から今年は55.2%へ上昇した。
短距離路線の比重は今後さらに拡大する見通しだ。最近のイラン戦争の余波で原油高が続き、航空券に上乗せされる燃油サーチャージの負担が重くなっているためだ。燃油サーチャージは、航空会社が原油価格上昇に伴う損失を補填するため運賃に追加で課す金額で、国土交通部（韓国の国土交通省）の距離比例制に基づき各航空会社が自社の調整を経て毎月設定する。
5月の燃油サーチャージ算定基準となる今年3月16日〜4月15日のシンガポール航空燃料平均値（MOPS）は、1ガロン当たり511.21セント、1バレル当たり214.71ドルを記録した。これは全33段階のうち最高段階である33段階に該当する。33段階はガロン当たり470セント以上のときに適用され、今回は初の適用事例だ。
韓国の航空各社は、来月に購入する航空券に付く燃油サーチャージを大幅に引き上げる予定だ。業界関係者は「航空券の価格負担が大きくなるほど、長距離路線より費用負担が相対的に低い日本、中国、台湾などの短距離路線に旅行需要がさらに集中すると見られる」と述べた。