険峻な山岳地形で構成され、過去には農業はもちろん投資誘致も難しかった中国南部の貴州省が、人工知能（AI）時代の中核拠点として浮上している。ビッグテック企業に不可欠なデータセンター立地として最適な環境を備えたためだ。急峻な峡谷と広大な山地が観光地を超えて「デジタルバレー（Valley）」になりつつある。
11日、貴州省関係者および新華通信などの外電によると、貴州省で運用中または新たに建設中の企業のデータセンターは50カ所に達する。華為技術（ファーウェイ）、騰訊（テンセント）、アリババ、中国移動（チャイナモバイル）など中国企業のみならず、アップルなどグローバルビッグテックもデータセンター立地として貴州省を選んだ。
ビッグテックを誘致できた貴州省の秘訣は自然にある。夏でも維持される平均20度前後の気温は、データサーバーを冷却しておく必要がある企業にとって大きな誘因となる。現地自治体の関係者は「無料のエアコンのような自然環境のおかげでコスト削減が大きい傾向にある」と語った。
低温を確保するため、洞窟をトンネル形態に改造してデータセンターを運営する場合もある。中国最大のメッセンジャーアプリ「ウィーチャット」を運営する騰訊（テンセントは、貴陽市に47万㎡のトンネル内部を30万台のサーバーを管理するデータセンターの立地として選んだ。
電力消費が多く最大の負担となる電気料金が安いことも、ビッグテックのデータセンターを呼び込む。水資源と石炭が十分な貴州省は、中国内の他地域より30%安い価格で電力を提供する。
他地域の電気料金がキロワット時（kWh）当たり0.5元であれば、貴州省は0.35元水準だ。貴州省の貴安新区にデータセンターを置く華為技術（ファーウェイ）の場合、東部に拠点を置くよりも電気料金だけで数十億元を節減しているとされる。
国家レベルの戦略も一役買った。中国は2022年から8つの国家コンピューティングハブと10の国家データセンタークラスターを構築する統合国家ビッグデータシステム構築プロジェクトに着手した。貴州省も8つのハブの一つである。
東部大都市に集中したデータ処理需要を西部地域のデータセンターで処理する「東数西算」政策も推進している。データの生産と使用が多い北京、上海、広東など東部沿岸地域のデータを、気候・エネルギーの面で有利な西側地域で処理するという概念だ。用地も相対的に広い。
関連クラスターが形成されれば、データセンターの構築・運営に必要な通信インフラや専門人材などの集積効果もある。米国企業アップルも2017年に10億ドル（約1兆4770億ウォン）を投じて貴州省にデータセンターを構築した。iCloudなど中国で発生するすべてのデータがここに保存・処理される。
データセンターを超えてコンピューティングハブとしても成長中である。関連投資額も昨年時点で220億元（約4兆8138億ウォン）を超え、人工知能コンピューティングハブとして地位を確立しているとの評価だ。貴州省のコンピューティング能力規模も昨年150エクサフロップス（コンピューティング性能を測る単位）を記録し、前年比で300%以上増加した数値だ。