春節ガラショーで公演を披露しヒューマノイドロボットの技術力を誇示した中国が、ロボットの実戦投入に向けた作業を進めている。ロボットを実際の産業現場に合わせて教育し、データを蓄積して商用化を準備する様子である。
16日中国国営グローバルタイムズによると、中国の安徽省、浙江省、山東省などの地域でロボット新技術を商用化するためのロボット教育センターが相次いで開設されている。
「ロボット学校」はヒューマノイドロボットを実務に投入するために訓練する場所である。山東省のある教育センターは数十台のヒューマノイドロボットに対し、トレイを運ぶ、服を畳む、棚から水を取り出すといった動作ができるよう教育している。
ロボットは他分野よりもさらに複雑なデータ学習を要する。特にヒューマノイドロボットが業務を行うのに必要な関節の動きと速度、回転、視覚情報、触覚、圧力、力といったデータは、人工知能（AI）が学習に活用するテキストや画像と異なりオンラインで公開されていない。ロボットと相互作用しながら直接生成しなければならない。
中国が設立した国営のロボットデータ収集センターは昨年末時点で40カ所以上である。このうち24カ所が現在稼働中だ。通常は数千平方メートル（㎡）規模のオフィス空間に数十台のロボットを置き、労働者がロボットに1対1で単純作業を繰り返させ、重要動作に関するデータを蓄積する方式で運営される。
河北省石家荘市で国家の支援を受けてロボット教育センターを設立したヒューマノイドロボット企業ルージュは、1万㎡の空間に自動車組立ライン、スマートホーム、高齢者介護施設などの環境を整え、ヒューマノイドロボット訓練プログラム16種類を実施している。例えば仮想現実（VR）およびモーションキャプチャ装置を装着したロボットは、空箱を返却し、資材を仕分けし、製品を梱包する。
このセンターで生成されるデータは年間600万件に達し、中国で最も多い水準である。ここでヒューマノイドロボットが習得した機能は20種類以上で、作業成功率も95%に達するとされる。
湖北省の別のセンターでは、約100台のヒューマノイドロボットが服を畳みアイロンをかけ、テーブルを拭く動作を数百回ずつ繰り返してデータを生成している。
中国国営チャイナデーリーによると、ロボット企業ディープロボティクスの共同創業者兼最高技術責任者（CTO）リー・チャオは最近、「実際の状況でロボットを訓練しなければ技術を真に発展させることはできない」と述べ、「ロボット導入を促進する政府政策により、実際に配備して新たな活用法を発掘できる。この点を海外では最も羨ましがっている」と語った。
ロボット教育センターはロボット企業の実質的な売上を伸ばす役割も果たす。江西省、広西省、四川省のデータ収集センター3カ所は、中国のロボット企業ユービーテック・ロボティクスに5億6600万元（約1219億ウォン）規模のヒューマノイドロボット売上をもたらした。
ヒューマノイドロボットは自動車工場のような製造業や、単純作業が多い物流業に先行導入される見通しだ。米国のロボット企業アジリティ・ロボティクスは、ヒューマノイドロボット「ディジット（Digit）」を物流企業アマゾンとGXO、自動車部品企業シェフラー・グループに供給したのに続き、先月には日本の自動車企業トヨタのカナダ生産工場に7台を配備することを決めた。
ダニエル・ディエス、アジリティ・ロボティクスの最高技術責任者（CTO）は「ドイツ、韓国、日本、米国などどの国に行っても単純反復業務の人手が不足している」と述べ、「米国製造業のリショアリングは人間とロボットの結合によってのみ可能だ」とした。
韓国も製造業および単純業務の人手が不足しているだけに、ヒューマノイド導入が可能な分野が多い。雇用労働部によると、事業所が積極的に求人しても人員を採用できない未充足人員が最も多い産業は2025年基準で製造業（2万5000人）、運輸・倉庫業（1万3000人）の順である。未充足率も運輸・倉庫業が24.2%で最も多く、次いで製造業（16%）だ。