大韓航空がドバイに短期滞在中だった運航・客室乗務員を全員帰国させたことが確認された。米国・イスラエルとイランの戦争でアラブ首長国連邦の領空閉鎖が長引き、定期便の運航再開が不透明になったうえ、安全面の問題もあり、ひとまず帰国させたとみられる。
11日航空業界によると、大韓航空は最近、ドバイに滞在中だった運航・客室乗務員30余人を外国航空会社の便で帰国させた。彼らは先月28日にドバイに向かったKE951便の復路であるKE952便などで帰国する予定だった。
しかし戦争が勃発し、ドバイに向かっていたKE951便がミャンマーの空域で引き返したことに伴い、ドバイに足止めとなった。当初大韓航空は便が確保でき次第、彼らを帰国させる方針だったが、領空閉鎖が長引き、当該社員は現地で10日以上待機することになった。
その後、先週からドバイに短期滞在していた観光客が台湾タイペイ、タイのバンコク、香港などを経由する代替便で帰国し始め、これらとともに帰国した。外交部によると、中東地域の短期滞在者は4100人から2100人水準に減少した状態だ。
大韓航空は戦争勃発直後、ドバイ便の運航中断を2度延長した。当初の運航中断は8日までだったが、15日まで一度延長され、この日28日までの延長を決定した。戦争の余波で1カ月間、運航を中断するかたちとなった。
航空業界では、大韓航空がドバイに滞在中の運航および客室乗務員を呼び戻したのは、事態の長期化の可能性を念頭に置いたのではないかとの見方が出ている。
ある航空業界関係者は「現地に滞在中の乗務員を全員呼び戻すと、運航再開時に交代要員を一度に送らなければならない。搭乗率が高いドバイ路線はその負担が大きくなり得るが、それを甘受して帰国措置を決めた」と述べ、「事態が長期化する可能性があると判断し、社員の現地滞在費用と安全などを考慮して決定したとみられる」と語った。