米国とイランの軍事的緊張が高まるなか、ホルムズ海峡を通過しなければならないグローバル海運各社が「流れ弾」の影響を受けている。イランのホルムズ海峡封鎖の可能性によって運航に支障が生じているうえ、保険料などのコスト負担も増えているためだ。
24日の海外報道によると、イラン革命防衛隊は軍事訓練を理由に17日（現地時間）にホルムズ海峡を数時間にわたり封鎖した。イランとアラブ首長国連邦（UAE）、オマーンの間に位置するホルムズ海峡は海運各社にとって重要な海上輸送路である。世界の原油輸送船の20%がここを通過する。
米国の海洋AI専門企業ウィンドワードは、今月実施されたイランの電子戦（Electronic Warfare・EW）訓練により、ホルムズ海峡を通過する船舶1100隻が衛星航法装置（GPS）操作の被害を受けたと報告した。これは大型船はもちろん、小型貨物船、油田支援船、えい航船など自動識別装置（AIS）を作動させている船舶をすべて含む数値で、通過船全体の90.2%に相当する。
電子戦とは、電波を制御して敵の通信やレーダーなど電子機器の運用を妨害・攻撃し、情報を収集する軍事活動を指す。
被害を受けた船舶は、実際の位置から数十km離れた地点に座標が記録される、いわゆる「スプーフィング（Spoofing）」攻撃にさらされたとされる。イラン革命防衛隊（IRGC）の電波妨害の半径は、ホルムズ海峡の中心部から最大100kmまで拡張した。
このため、最近ホルムズ海峡を通過する最先端の船舶は自動操縦をやめ、目視とレーダーのみに依存して航行している。最先端システムを備える船舶ほど、システム衝突による誤作動リスクが大きいためだ。
船舶が自動操縦を放棄して航行速度が落ちると、燃料費負担も急増している。船舶の燃料消費量は速度が落ちるほど増えるという。
海運各社はホルムズ海峡を通過するにあたり、保険会社に「戦争危険割増料（AWRP）」も支払わねばならない状況になった。戦争危険割増料の上限である0.7%を適用すると、1500億ウォンの船舶は航次（船舶が定められた航路を一巡する運航順序を示す通し番号）当たり約10億ウォンの保険料を負担することになる。
韓国の海運業界も非常対応体制に入った。HMMはホルムズ海峡通過時に「セキュリティー2段階」に準じた独自マニュアルを適用している。SK海運とPan Oceanなどエネルギー専門船社は、清海部隊（アデン湾で活動する韓国海軍部隊）とのホットラインを24時間稼働し、軍の護送支援を受けている。
海運業界の関係者は「グローバル保険会社は実際に戦争が起きなくても戦争危険割増料を保険料に反映する」と述べ、「今年はホルムズ海峡の地政学的リスクが海上運賃を左右する変数になる」と語った。