韓国の主要企業で成果給の規模が確定し、産業別の格差が際立った。スーパーサイクルに入った半導体各社が基本給の約3000%水準の成果給を支給した一方、石油化学業界では成果給がない事例もある。
22日、業界によると、長期不況が続く石油化学業界では成果給が0ウォンの事例が相次いでいる。
ロッテケミカルは赤字により前年に続き今年も成果給を支給できなかった。LG化学も事業環境や業績悪化などにより成果給を支給しなかったとされる。ハンファソリューション石油化学部門は成果給の代わりに慰労金を支給した。
電気自動車のキャズム（Chasm）の余波で苦境にある電池業界も状況は同様だ。昨年通期で赤字を記録したサムスンSDIとSKオンは成果給が支給されなかった。
LGエナジーソリューションは成果給を75%水準に策定した。前年（50%）より小幅に増やしたが、三桁の成果給を受けた2023〜2024年と比べると大幅に縮小した規模だ。
石油元売り各社も原油価格と精製マージンの低下で業績が鈍化し、成果給を大きく減らした。GSカルテックスは経営成績に応じた成果給として基本年俸の25%を支給することを決定し、今月中に支給する予定だ。直近の支給率である12.5%よりは増えたが、2023年初の50%、2024年初の40%と比べると低い水準だ。
SKイノベーションは最近、経営実績および個人別の成果に応じて役職員に成果給を支給した。支給規模は前年度に比べ縮小したとされる。
HD現代オイルバンクは今月末、基本給の472%を成果給として支給することにした。S-Oilは来る3月の支給を目標に奨励金の規模を検討している。
一方、超好況期を迎えた半導体業界は大規模な成果給を支給した。SKハイニックスは過去最大水準となる基本給の2964%を成果給として支給した。サムスン電子は半導体事業を担うデバイスソリューション（DS）部門に年俸の47%を支給した。