SKオンが希望退職・無給休職プログラムを実施し、経営効率化に乗り出した。電気自動車のキャズム（Chasm・一時的な需要停滞）が長期化して収益性が悪化したことから、組織のスリム化とコスト構造の改善を通じて経営効率化を図ったとみられる。
20日、業界によると、SKオンはこの日、役職員を対象に希望退職と無給休職プログラムを実施すると通知した。希望退職の対象者は2025年1月以前の入社者で、申請者には勤続年数と年齢に応じて月給6カ月〜30カ月分の慰労金を支給する。
これとあわせて「ネクストチャプター」支援プログラムを通じて自己啓発無給休職制度も運用する。職務関連の学士・修士・博士課程に進学する場合、最長2年間にわたり学費の50%を支援し、学位取得後に復職すれば残りの50%も支給する。
SKオンは2024年9月にも希望退職と無給休職を実施した経緯がある。
今回の措置は、電気自動車市場の成長鈍化に伴う業況の変化に対応し、運営効率を高める狙いと解釈される。
電気自動車市場の成長が鈍化するなか、グローバルな電池業界全般で人員の効率化が進んでいる。日本のパナソニックは最近、1万2000人規模の人員削減計画を発表した。ゼネラル・モーターズ（GM）とLGエナジーソリューションの合弁会社であるアルティアムセルズも、米国の工場で大規模な人員削減と一時解雇を断行した。
SKオンは年内に電池事業で損益分岐点（BEP）達成を目標に、需要創出と原価削減の取り組みを並行して収益構造を強化する計画だ。最近、国内の第2次エネルギー貯蔵装置（ESS）中央契約市場の入札で、LGエナジーソリューションとサムスンSDIを抑えて50%以上の物量確保に成功するなど、ESS事業で成果を上げている。
SKオン関係者は「電気自動車のキャズムにより事業の成長が鈍化したことに伴い、経営効率を高め、持続可能な成長基盤を確保するためだ」と述べ、「自己啓発を通じて能力を高める多様な機会を提供し、新たな選択を望む構成員には最善の支援を尽くす」と語った。