1兆ウォン規模の第2次エネルギー貯蔵装置（ESS）中央契約市場の落札結果、SKオンが全体物量の半分以上を受注し、反転を見せた。SKオンは昨年実施された第1次ESS中央契約市場の入札では物量を全く確保できなかった。1次入札で約80%の物量を占めたサムスンSDIは35.7%の物量を持っていき2位に下がり、LGエナジーソリューションは全体物量のうち14%の確保にとどまった。
ESS中央契約市場の入札は、政府の第11次電力需給基本計画に基づき、2038年までに23ギガワット（GW）規模のESSを全国に供給するプロジェクトである。1次入札は2026年に必要な540メガワット（MW）規模のESSを対象とし、2次入札は2027年に必要な540MW規模のESSを対象とした。1次入札では合計563MW、2次入札では565MWが落札された。
12日、気候エネルギー環境部と電力取引所は第2次ESS中央契約市場の優先交渉対象事業者を発表した。落札物量は合計565メガワット（MW）で、全羅南道ナムチャン（96MW）、全羅南道ウンナム（92MW）、全羅南道ウプドン（96MW）、全羅南道チンド（66MW）、全羅南道ヘナム（79MW）、全羅南道ファウォン（96MW）、済州ピョソン（40MW）など全羅南道6地域と済州1地域の計7カ所が事業地である。
SKオンは全羅南道ナムチャン・ウンナム・ウプドンにESS用電池を供給することになった。合計565MWのうち284MWで、全体物量の50.3%だ。サムスンSDIは全羅南道チンド・ファウォンと済州ピョソン地域を落札し、全体物量のうち202MW（35.7%）を持っていった。LGエナジーソリューションは全羅南道ヘナムの1カ所のみを落札し、1次入札時よりシェアが10ポイント（P）低下した14%（79MW）にとどまった。
SKオンが2次入札で圧勝できた要因としては、1次入札と変わった評価指標が挙げられる。政府は2次入札で価格評価を従来より10点下げ、非価格評価とそれぞれ50%の比重を占めるようにした。また非価格評価基準のうち火災および設備安全性の点数を従来より3点高い25点に設定した。産業・経済寄与度、系統連係の配点もそれぞれ1点ずつ追加され、各25点が配分された。
政府は非価格評価を行う際、系統連係、産業・経済寄与度、火災および設備安全性の順で評価するという採点基準を公表している。系統連係は、電池事業者が所属するコンソーシアムが特定変電所と連係して事業を適切に遂行できるかを見るもので、電池会社の力量とは別問題だ。
SKオンは産業・経済寄与度と火災および設備安全性の点数を高く得るため、忠清南道ソサンでリン酸鉄リチウム（LFP）電池を生産するという条件を掲げて入札に参加した。LGエナジーソリューションも1次入札時とは異なり、中国ではなく忠清北道清州市梧倉邑でLFP電池を生産するという条件を掲げた.
しかし両社は全く異なる結果を得た。SKオン関係者は「ソサンのESS用電池の生産能力は3ギガワット時（GWh）で、LGエナジーソリューションの3倍という点が有利に作用したようだ」と語った。
一方、複数の電池業界関係者は「国内生産、LFPという点でLGエナジーソリューションとSKオンの非価格評価の点数は似ていたはずだ」とし、「ESS供給の実績が必要なSKオンが低い価格を提示したと推定する」と述べた。
サムスンSDIは1次入札時と同様に三元系電池を蔚山で生産するという条件で入札に応じた。しかしSKオンの健闘により、1次より少ない物量の確保にとどまった。
電池業界の関係者は「大規模ESS電池の供給実績がないSKオンが健闘したのは意外な結果だ」と語った。SKオン関係者は「国内ESSエコシステムの活性化に寄与できるよう、ESS電池の核心素材の国産化、国内生産などを積極的に推進している」とし、「次回のESS中央契約市場の入札でも良い成果を出せるよう努める」と述べた。