船員基金財団は、数カ月を船上で過ごさなければならない船員の厚生向上のため、船内の超高速インターネットサービス導入を支援すると5日明らかにした。
支援は国家必須船舶および指定国際船舶など計300隻を対象として実施し、1隻当たり船舶インターネット利用料の半分水準である月80万ウォンを支給する。
財団は、支援事業により陸上と同程度の超高速インターネットが船内に導入されれば、船員の孤立感と断絶感の解消に役立つと期待している。
従来、船員が使用していた静止軌道衛星経由のインターネットは、低速かつ高い遅延時間によりリアルタイムのコミュニケーションに限界があった。
財団は同日、釜山海洋水産研修院本院の大講堂で船舶通信環境改善支援事業の記念行事を開き、利用料支援対象の船舶6隻を多人数ビデオ通話で接続して船員とのインタビューも行った。
行事にはキム・ソンボム海洋水産部長官職務代行と柳済明(リュ・ジェミョン)科学技術情報通信部第2次官をはじめ、船員関連機関の長や関係者、オーシャンポリテク商船3級課程の教育生などが出席した。
財団は同日、オーシャンポリテク教育生への基金伝達式も行った。オーシャンポリテク商船3級の教育生を対象に毎月50万ウォンを支給し、韓国籍の海技士養成に寄与するための基金拠出である。
イ・スンウ船員基金財団理事長は「支援事業により船員のデジタル福祉水準が向上すると期待する」と述べ、「今後も船員の養成と雇用および福祉拡大のために引き続き努力する」と語った。
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