SKオン営業損失9319億ウォンESSで挽回図る

米国の電気自動車購入補助金の撤廃と需要鈍化の余波で、SKオンが昨年1兆ウォンに迫る営業損失を計上した。SKオンはエネルギー貯蔵装置（ESS）を活路とする方針だ。

28日、SKイノベーションは決算発表で、電池事業（SKオン）の昨年の単体基準売上高が6兆9,782億ウォン、営業損失は9,319億ウォンだったと明らかにした。

SKオン関係者は「欧州地域で販売数量が拡大したものの、米国の電気自動車購入補助金撤廃に伴う販売減少で売上高が縮小し、営業赤字が拡大した」と述べた。

昨年4四半期の売上高は1兆4,572億ウォン、営業損失は4,414億ウォンとなった。4四半期の米国インフレ抑制法（IRA）による先端製造生産税額控除（AMPC）額は1,013億ウォンで、前四半期（1,731億ウォン）より41%減少した。

SKオンは財務構造改善のためポートフォリオ再編を断行した。昨年末、フォードと運営してきた合弁会社ブルーオーバルSK（BOSK）体制を終了した。テネシー工場はSKオンが100%保有して独自に運営し、ケンタッキー工場はフォードが運営する。

SKオンは4四半期に総額4兆2,000億ウォン規模の減損を認識したが、このうち3兆7,000億ウォンがブルーオーバルSK関連の減損である。

SKオンは電気自動車需要の鈍化に対応するため、ESS事業を前面に打ち出した。今年は北米地域を中心に新規顧客を確保し、20GWh以上を受注する方針だ。

SKオン関係者は「事業ポートフォリオの再調整を通じて財務健全性を強化し、運営効率性を高める」とし、「ESSを含む新規アプリケーション市場を開拓し、収益性を確保する」と述べた。