HJ重工業は2024年の売上高が1兆9,997億ウォン、営業利益が670億ウォン、当期純利益が514億ウォンを記録したと27日に明らかにした。
売上高は前年対比で6%増加し、営業利益と純利益はそれぞれ824.8%と884.6%増加した。HJ重工業の営業利益が500億ウォンを超えたのは、2020年に516億ウォンを記録して以来5年ぶりである。
今回の好調な業績は、二大事業の柱である造船部門の復活が牽引した。2022年に全体売上高の18%水準まで落ち込んでいた造船部門の売上は、市況の回復を背景に2024年は全体売上高の半分程度を占めるまでに急成長した。
とりわけ選別受注戦略が利益率の改善を主導した。HJ重工業は国際海事機関（IMO）の炭素削減規制強化に合わせ、メタノール推進コンテナ船、LNG推進コンテナ船、LNGバンカリング船など環境配慮型技術を適用した高付加価値船の建造に注力してきた。
防衛産業分野の安定的な受注も業績を下支えした。HJ重工業は独自の技術力を土台に、海軍が発注した新型高速艇（PKX-B）32隻とエアクッション型高速上陸艇（LSF-II）8隻を全量受注した。昨年末には3,800億ウォン規模の高速艇4隻などを追加受注し、3年以上の仕事量を確保した状態である。
建設部門も2024年に2兆5,000億ウォンの受注高を上げ、年間目標を上回って達成し、業績改善に寄与した。
HJ重工業は最近、米海軍と艦艇整備協定（MSRA）を締結し、今後5年間にわたり年20兆ウォン規模の米海軍艦艇MRO（維持・保守・整備）事業に参加できる資格を得た。
HJ重工業の関係者は「環境配慮型船舶の需要増加に伴う市況改善が続いており、米海軍MRO事業の成果が可視化する2025年も業績改善の流れが続くと見込まれる」と述べ、「差別化された技術競争力で収益性の強化と将来競争力の確保に注力する」と語った。