チャン・インファポスコグループ会長は2日「作業現場の安全が生産・販売・工期・納期・利益よりも最優先の価値であることを、もう一度心の底から噛みしめなければならない」と述べた。
チャン会長はこの日発表した年頭所感を通じて「（昨年の）成果にもかかわらず、グループ事業所で相次いで発生した安全事故により被害者と遺族が大きな痛みを経験した」とし、このように明らかにした。
チャン会長は「新たな一年を迎える今、このような事（産業災害）が再発しないようにしなければならない」として、今年の重点推進課題でも「安全」を第一に挙げた。
重点推進課題は、▲無災害の達成 ▲インテリジェンス転換（AX） ▲鉄鋼事業の競争力強化 ▲エネルギー素材事業の受注基盤安定化 ▲エネルギー事業の収益創出能力の向上、などである。
チャン会長は無災害の達成に向け、役員は現場を自ら歩き回って災害予防のために必要な事項を支援し、社員は作業現場の主人として安全を能動的に守る文化を実現してほしいと呼びかけた。
また、安全専門子会社（ポスコセーフティソリューション）の能力を活用して安全管理体制を革新し、この過程で蓄積したノウハウはグローバル事業所にも拡散してK-Safetyモデルの定着も図るよう求めた。
AXについては、インテリジェントファクトリー（スマートファクトリーを超え、あらゆる工程で発生するデータを自動で収集・統合し、これに基づいて意思決定まで行う知能型工場）の拡大を強調した。
チャン会長はインテリジェントファクトリーを通じて、高リスクの手作業の現場にロボットを活用した無人化技術を適用し、オフィス分野でもAIによって成果を創出できるようAIリテラシーも向上させるべきだとした。
また、市場需要の適時把握と将来技術の先取りのために、オーストラリアのコアリソース研究所、中国の研究開発（R&D）センターなどR&Dインフラを拡充し、産業変化を主導できる技術力を一段と高めるべきだとした。
鉄鋼事業の競争力強化に向けた課題としては、技術力に基づく「CI 2030」を通じた構造的な原価革新の実現、8大戦略製品ポートフォリオの完成、水素還元製鉄および電炉建設の滞りない進行を挙げた。
エネルギー素材事業の受注基盤安定化のためには、市場需要に合致する研究開発成果の達成、マーケティング能力の強化、プロセス最適化などを通じた生産性向上と製造原価の革新などを求めた。
エネルギー事業の収益創出能力の向上に向けては、米国アラスカの液化天然ガス（LNG）プロジェクトの活用、シンガポール法人の安定化、区域電気事業と海外LNG発電所への投資などを挙げた。併せて洋上風力と太陽光、エネルギー貯蔵装置（ESS）事業の推進を求めた。
チャン会長は「今日、私たちが直面する産業の変化は前例を見出しにくいほど速く、方向性の手がかりをつかみにくいほど複雑多難だ」とし、「しかし、沈着に軸を保ち、道に迷うことなく各自の持ち場で執拗に答えを求めなければならない」と述べた。
続けて「丙午年は情熱と推進力が強い赤い馬の年であるだけに、私たちが策定した計画をスピード感をもって実行し、超一流企業に向けて躍動的に進もう」と述べた。