斗山が子会社の斗山ロボティクスの持ち株を活用し、9477億ウォンを調達した。17日にSKシルトロン買収の優先交渉対象者に選定されたのち、本格的に買収資金の手当てに着手したとみられる。
23日、金融監督院の電子公示システムによると、斗山はこの日取締役会を開き、保有中の斗山ロボティクス株式1170万株を処分することを決定したと公示した。
処分金額は9477億ウォンで、斗山の自己資本比で7.97%に相当する。処分方式は株価収益スワップ（PRS）だ。PRSは清算時点の株価が基準価格より低ければ斗山が差額を支払い、高ければ差益を受け取るデリバティブ契約である。今回の契約の基準株価は8万1000ウォンで、契約期間は3年だ。これにより斗山の斗山ロボティクス持ち株比率は従来の約68%から50.06%（3244万9038株）に低下する。
斗山は今回の持ち株処分の目的を「M&A投資資金の確保および財務構造の改善など」と明らかにした。業界では、この資金がSKシルトロン買収に投入されるとみている。
斗山は17日、SK（株）が保有するSKシルトロンの持ち株70.6%を買収する優先交渉対象者に選定されたと明らかにした。市場はSKシルトロンの企業価値を5兆ウォン以上と評価しており、今回の買収対象持ち株の価格は3兆〜4兆ウォン台と推定している。斗山は今回のPRSで確保した9477億ウォンを含め、買収ファイナンスなどを通じて残りの資金を調達する見通しだ。
今回の資金調達は斗山グループの事業ポートフォリオ再編戦略と軌を一にする。斗山はエネルギーと機械事業に続き、半導体をグループの新たな中核の柱として育成している。
斗山が世界ウエハー市場シェア3位のSKシルトロンの買収を完了すれば、半導体事業の垂直統合が可能になる。2022年に買収した半導体後工程テストの国内首位企業である斗山テスナと、半導体素材（CCL）を生産する電子BG（電子ビジネス）事業部に、ウエハーメーカーのSKシルトロンを結び付け、相乗効果を生む構造だ。