1兆ウォン規模の第2次エネルギー貯蔵装置（ESS）中央契約市場の入札が予定される中、電池各社の受注競争が激化している。第1次入札で主導権を握ったサムスンSDIが今回も同様の成果を上げられるのか、LGエナジーソリューションとSKオンが雪辱できるのかが注目される。
23日に電池業界が明らかにしたところによると、ESS中央契約市場の入札は韓国政府の第11次電力需給基本計画に基づき、2038年までに23ギガワット（GW）規模のESSを全国に供給するプロジェクトである。第1次ESS中央契約市場入札は2026年に必要な540メガワット（MW）規模のESSを対象とし、第2次ESS中央契約入札は2027年に必要な540MW規模のESSを対象とする。
7月に発表された第1次ESS中央契約市場の入札結果はサムスンSDIの勝利で終わった。国内電池3社のうち唯一、国内生産を条件に掲げたサムスンSDIは8カ所の事業地のうち6カ所（全南珍島・全南高興・全南霊光・全南務安・全南安佐・全南邑洞）の電池供給者となった。LGエナジーソリューションは2カ所（全南光陽、済州表善）を確保し、SKオンは1カ所も確保できなかった。
国内生産品で入札すれば、非価格評価の基準のうち産業・経済寄与度で高得点を得られる。第1次入札当時、LGエナジーソリューションとSKオンは中国工場で生産したリン酸鉄リチウム（LFP）電池で入札に参加した。一方、サムスンSDIは蔚山工場で生産したNCA電池を掲げ、全体数量の約80%を持っていった。
韓国政府は第2次入札を前に評価の配点を一部調整した。価格評価と非価格評価の比重が同じになり、非価格評価基準のうち火災および設備安全性の点数を従来より3点引き上げた。産業・経済寄与度、系統連係度の配点もそれぞれ1点ずつ追加された。
LGエナジーソリューション・サムスンSDI・SKオンなど国内電池3社は、いずれも今回の入札で国内生産電池を入札条件として掲げる見通しだ。LGエナジーソリューションは忠北梧倉の電池工場に年末までにESS向けLFP電池の生産ラインを構築すると最近発表した。本格稼働の時期は2027年からで、第2次ESS中央契約市場の納品時期と一致する。
SKオンは忠南瑞山にある電気自動車用電池工場で、ESS向けLFPパウチ電池の量産性検証を進めた。国内でESS向けLFP電池を生産するための基盤づくりを行ったということだ。
第1次入札時と異なり、非価格評価基準のうち火災および設備安全性の点数が引き上げられたことは、LGエナジーソリューションとSKオンが加点を得るポイントになり得る。
サムスンSDIが第1次入札で提示したニッケル・コバルト・アルミニウム（NCA）電池は、火災安全性の面でLFP電池に劣ると評価される。LFP電池の正極素材であるリン酸鉄リチウムは酸素放出がほとんどないか極めて少ない。このため、LFP電池はNCAやニッケル・コバルト・マンガン（NCM）電池よりも熱暴走開始温度が60〜90度高い270度で、相対的に火災に強い。
このほか、LFP電池は重量は重いが、価格が安く寿命が長いという利点もある。NCA電池はエネルギー密度と高出力が強みで、高性能電気自動車や大型ESSに適している。その分、LFPより高価であることが弱点だ。
韓国政府が火災および設備安全性を高く評価するとした状況のため、LGエナジーソリューションとSKオンは第2次入札でもLFP電池を供給すると提示する可能性が高い。一方、サムスンSDIは国内でESS向けLFP電池を2027年に生産するという計画だけを立てた段階だ。電池業界関係者は「サムスンSDIが第2次入札でLFP電池を前面に出す可能性はほとんどない」と語った。
第2次ESS中央契約市場の評価基準のうち、価格評価の比重は従来の60%から50%に減ったとはいえ、依然として価格競争力は重要な要素だ。本土と済州に分けて価格評価を実施するが、地域別の最安値落札が原則である以上、出血競争が起きる可能性もある。
電池業界では、サムスンSDIが第1次入札で相当量の物量を確保できた要因として価格を挙げる。電池業界関係者は「サムスンSDIが相対的に高価なNCAの価格を第1次入札の締切直前に大幅に引き下げたとされる」とし、「在庫処分だったのか工場稼働率引き上げの一環だったのかは分からないが、サムスンSDIが価格を非常に低く提示したのは公然の秘密だ」と述べた。
韓国電力取引所は24日まで業界の意見を取りまとめ、月末に入札公告を出す予定だ。韓国電力取引所の関係者は「入札書を総合評価した後、2026年2月ごろに優先交渉対象者を選定する予定だ」と述べた。