慶尚南道統営市のHSGソンドン造船のヤード。/HSGソンドン造船

造船業界の興亡を映す一断面であるHSGソンドン造船が8年ぶりに全船建造事業へ復帰し、再生の狼煙を上げる。サムスン重工業が中型タンカーの委託建造で初の国内パートナーとしてHSGソンドン造船を最終選定し、かつて世界8位まで上り詰めたソンドン・トンヨンヤードの新造ラインが再稼働することになる。グローバル金融危機と造船市況の低迷で急落したHSGソンドン造船が本業回復のきっかけをつかんだとの評価が出ている。

サムスン重工業は14日に、ギリシャ船社が発注したスエズマックス級タンカー2隻をHSGソンドン造船に委託生産する契約に最終署名する。スエズ運河を通航できる最大サイズであるスエズマックス級タンカーは、HSGソンドン造船が過去に強みを示した代表的な船種である。

両社は今後1年余りかけて詳細設計・機器発注・工程シミュレーションなどを進め、来年12月にトンヨンヤードで初工程である鋼材切断(鉄板切断)に入る計画だ。サムスン重工業の品質・工程担当人員もすでに数十人規模でトンヨン造船所に常駐し、協業を進めている。

業界では今回の2隻に続き、別のギリシャ船社が発注したタンカー2隻もHSGソンドン造船が担うとみている。これによりHSGソンドン造船の新造事業復帰が単発にとどまらず、実質的な再稼働の流れにつながるとの観測が出ている。

◇「世界8位」からの回生まで…依然として自社の船舶受注には限界

HSGソンドン造船の前身は2003年に発足した「ソンドン造船海洋」である。ブロック(船体を分割して製作する大型構造物)専門の造船所として出発したソンドン造船海洋は、2005年にバルク船・タンカー中心の商船新造に進出して規模を拡大し、2007年には受注残高ベースで業界8位に上がった。

120万㎡(約36万坪)規模のトンヨン陸上ヤードと超大型ゴライアスクレーンを基盤とする陸上建造方式は、大型ブロックをあらかじめ組み立てて搭載回数を減らせるため、ソンドン造船海洋の競争力とされた。しかし2008年の金融危機以降、発注急減とデリバティブ損失が重なり、2010年に債権団の自律協約(ワークアウト)に入ったうえ、2018年の企業再生申請以降、新造物量はゼロ(0)となった。

事業正常化に動き出したのはその2年後だ。チャンウォン拠点の造船・海洋プラント企業であるHSG重工業が2019年にソンドン造船海洋を買収し、翌年に「HSGソンドン造船」へ社名を変えて再建に乗り出した。この過程で2年以上無給休職状態だった社員約500人が復帰し、技術人員の基盤を回復した。事業は船舶ブロック・半船、洋上風力下部構造物中心へ再編された。

4月にはプライベートエクイティなどから2100億ウォン規模の投資を誘致し、財務体力を補強したが、営業赤字が続き、新規受注の確保が依然として切実な状況だ。しかし再生歴のため、船舶新造の必須要件である前受金返還保証(RG)発給のハードルが高く、船主から直接船舶建造契約を獲得するには現実的な制約が大きい。

◇構造的制約を越えた初の協業…HSGソンドン造船再浮上の足場

今回のプロジェクトは、このような中堅造船所の構造的限界を克服した初の事例と評価される。サムスン重工業が船主と直接契約を結び、HSGソンドン造船に全体建造を任せる方式を選択したことで、HSGソンドン造船がRG負担なしに新造作業に参加できる道が開かれた。

業界関係者は「造船業の好況で大手造船所のドックが飽和する状況で、全船単位の生産能力を備えた中堅造船所が国内の代替生産拠点になり得ることを示す前例だ」と述べ、「一過性の物量配分にとどまらず、大手造船社と中堅造船所の長期的な生産パートナーシップモデルへとつながり得る点で意味が大きい」と語った。

HSGソンドン造船がサムスン重工業のパートナーに選ばれた背景としては、トンヨン造船所に残る「ハードウエア競争力」が取り沙汰される。120万㎡規模の大型陸上ヤードと4000トン級ゴライアスクレーン、大型ブロックを一度に搭載できる設備などは、中堅造船所の中でも上位のインフラと評価される。

このような大型化・陸上建造の基盤は、工期短縮と品質ばらつきの抑制に有利で、サムスン重工業の工程基準を満たすのに適しているとの分析だ。サムスン重工業が数年間にわたりHSGソンドン造船にブロック・半船の物量を任せ、工程・品質プロセスを合わせてきた点も、今回の全船委託の選定に影響したとの評価が出ている。

HSGソンドン造船はサムスン重工業以外にも、国内大手造船社と船舶ブロック・タンクなどの賃加工(元請けが設計・主要資材を提供し、下請けが製作・組立のみを行う方式)物量を協議中である。

ある造船業界関係者は「HSGソンドン造船が今回のプロジェクトを安定的に消化すれば、大手造船社のドック負担を分散する『セカンドライン』として定着できる」と述べ、「国内の造船物量が再配分される流れが生まれれば、中堅造船所の生産の役割も自然に大きくなる」と語った。

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