IBK投資証券は11日、グローバル主要太陽光企業が社名とブランドから「Solar（太陽光）」を消し始めたことについて、単純なモジュール製造から電力サービスとエネルギー貯蔵装置（ESS）中心の事業構造へと変貌していることを示すシグナルだと分析した。
イ・ドンウクIBK投資証券研究員は「JAがグループブランドを『JA』に統合し、ジンコソーラー・ホールディングス（JinkoSolar Holding）が『ジンコ・ホールディングス』への社名変更案を発表したことは、太陽光産業の中心軸が移っていることを示す」と述べ、「もはや太陽光モジュール製造だけでは成長と企業価値を説明しにくいという判断が反映されたものだ」と説明した。
ジンコソーラーは今年第2四半期に約16ギガワット（GW）のモジュールを出荷したが、売上高は前年同期比31%減少し、売上総利益率は4.2%にとどまった。年間モジュール出荷ガイダンスを従来の75〜85GWから60〜70GWへ下方修正した一方で、ESS出荷量は前年比で2倍以上に増やすという目標を維持している。
同研究員は「太陽光の普及が進むほど日中の電力は余剰となるが、夕方と夜間の電力の価値は高まる」とし、「結局ESSで電力を移動させ、長期電力購入契約（PPA）と電力取引を通じて価格を確保する能力が重要になる」と指摘した。
特に人工知能（AI）データセンターなどで必要とされるのは最も安いモジュールではなく、24時間安定的に供給される電力であるとの説明だ。
同研究員は、韓国の太陽光関連株についても単純なモジュール価格上昇の恩恵の有無より「モジュールの外で利益を生み出せるか」を銘柄選定の基準とすべきだと提言した。
ハンファソリューション(009830)（ハンファキューセル）はマイクロソフト（MS）と協力し、既存のモジュール供給と設計・調達・建設（EPC）から、データセンター周辺の新規発電、電力柔軟性の確保、仮想発電所（VPP）領域まで拡大を模索している。OCI Holdings(010060)もまた子会社OCI Energyを通じ、長期PPAに基づく260メガワット交流（MWac）太陽光プロジェクトと120メガワット（MW）/480メガワット時（MWh）のESSプロジェクトを建設中である。
同研究員は「中国メジャー企業が名称からSolarを消し始めたのは、太陽光産業の終わりではなく、利益の中心が製造から電力へ移行しているという意味だ」と評価した。