この記事は2026年9月7日14時37分にChosunBiz MoneyMove(MM)サイトに掲出された。
ホームプラスの再生手続き事態以降、国内のM&A市場でなかなか姿を見せなかったMBKパートナーズが、今年下半期に入り再び国内企業に相次いで投資している。昨年は国内で活動の幅が狭まったうえ、M&A市場まで低迷し投資の空白が生じたが、今年はスペシャルシチュエーション(SS)ファンドの資金消化時点と重なり、投資先を積極的に発掘しながら国内ディールを再開している様子だ。
7日、投資銀行(IB)業界によると、MBKは最近、モルガン・スタンレー・プライベート・エクイティ(MS PE)からスキンイデアとライフアンドバイオの経営権を約3000億ウォンで取得する契約を締結した。これに先立ち先月には、Kビューティーブランドのエクシスワイ(AXIS-Y)へのマイノリティー持分投資も断行した。昨年は国内で新規投資が一件もなかったMBKが、今年下半期に入って二件の国内投資を相次いで実行し、投資活動を再開したかたちだ。
MBKがこれまで毎年一、二件の国内投資を続けてきた点を踏まえると、昨年の投資空白は異例だ。2021年のコネクトウェーブ(旧コリアセンター)を皮切りに、2022年Medit、2023年オステムインプラント、2024年ジオヨンと高麗亜鉛まで、国内主要企業に着実に投資してきた。
しかし2024年の高麗亜鉛の経営権紛争に続き、昨年はホームプラス事態まで重なり、国内で新規投資を進めるのが負担となる状況になった。加えて昨年の国内M&A市場も、高い資金調達コストと景気不確実性などが重なり、大型取引が活発に成立しえなかった。売り手と買い手の企業価値への見方の差が広がり、PEFが容易に投資に踏み出しにくい環境だった。
MBKは国内の投資空白が続く間、日本市場で活発に動いた。日本ではコーポレートガバナンス改善を求める声が高まり、非中核事業の売却や事業再編が進み、上場企業の自主的な上場廃止や経営権売却など、PEFが投資機会を見いだせる取引も多かった。MBKもこのような市場環境を踏まえ、日本で半導体装置メーカーのFICT、アルミ缶・部品メーカーのアルテミラホールディングス、医療・介護サービス企業のソラストなどに投資した。
MBK側は「マルチマーケットのファンド運用者であるため、各市場で着実に投資対象を発掘しエグジットを進めている」と述べ、「各マーケット別に1年に投資やエグジットを一件でも行えばA評価だとみなせる」と語った。続けて「直近2年間、日本チームが活発に投資とエグジットを行ったのは、それだけ日本市場がグローバルでも最もホットな市場だったためだ」とし、「相対的に国内M&A市場は低迷と言えるほどではないにせよ、静かな部類だった」と説明した。
今年、国内投資が再開した背景には、ファンドの投資タイムラインも影響した。MBK SS2号ファンドは昨年、SKオンの投資資金を回収し、5000億ウォン以上を確保した。既存の残余資金まで合わせれば、約1兆ウォン規模の投資余力が生まれた格好だ。2兆5000億ウォン規模で発足したこのファンドには、回収した投資金を再投資できるリサイクリング(recycling)条項がある。これによりMBKは、当初今年4月に満了予定だったファンドの消化期限を1年延長し、年内に残る資金を投資する計画を立てた。
MBKは延長された投資期間中に残余資金を消化するため、国内でも投資機会を物色してきた。この過程でスキンイデア・ライフアンドバイオとエクシスワイを発掘し、相次いで投資した。なおSS2号ファンドに未消化資金が残るなか、MBKは現在も国内で別の投資案件を検討しているとされる。残余資金を定められた期間内に消化する必要があることから、年内に追加の国内ディールが成約する可能性もある。
今回の投資再開が兆(ウォン)単位の大型バイアウトに繋がるかは、なお不透明だ。最近投資したスキンイデア・ライフアンドバイオとエクシスワイは、いずれもミドルキャップ規模のSS投資である。MBKは昨年55億ドル規模の6号バイアウトファンドを結成し、大型ディールを推進する資金余力は備えている。ただしホームプラス事態が進行中である以上、兆単位の経営権取得に動く場合は過去より考慮すべき要素が多く、大型バイアウトまで国内投資の歩幅を広げるかは依然不確実だ。良い売却案件が少ないとの業界評価もある。