KOSPI指数が調整を重ねるなか、個人投資家の上場投資信託（ETF）純買い行進が32カ月目に入った。ただし市況の低迷が長引き、先月の純買い規模は年初来で最も低い水準に落ちた。
6日金融投資業界によると、個人投資家は8月に国内ETFを2兆3756億ウォン分純買いした。2023年12月に725億ウォンを純売りして以降、32カ月連続の純買いである。この期間の累計純買い規模は128兆397億ウォンに達する。
今年に入ってからも個人のETF買いは続いている。1〜8月の累計純買い規模は73兆720億ウォンで、9月に入っても4日までに3577億ウォン分を純買いした。
ただし買いの強度は明確に弱まった。8月の純買い額は年初来の最低で、昨年8月以降で最少だった。7月の8兆7867億ウォンと比べると約4分の1の水準で、過去最大だった6月の24兆6720億ウォンと比べると10分の1にも満たない。
KOSPIが低迷基調を続けた影響とみられる。KOSPIは6月中旬以降に急落した後、反発と調整を繰り返し、明確な方向感を掴めていない。
市場全体のETF規模が縮小する間にも、個人の純買いは続いた。ETF全体の純資産は6月22日の533兆2361億ウォンから3日の437兆6713億ウォンへと約100兆ウォン減少した。同期間に個人はETFを17兆9156億ウォン分純買いした。
とりわけ個人資金は国内株式型ETFより海外株式型ETFに向かう様相だ。FnGuideによると、国内株式型ETFの純資産は6月末の248兆4414億ウォンから3日の190兆3574億ウォンへと23%減少した。海外株式型ETFは同期間に144兆638億ウォンから130兆4952億ウォンへと9%の減少にとどまった。
国内株式市場が調整を受けた一方、米国ニューヨークの主要3指数が7月以降上昇基調を続け、海外株式型ETFの相対的な選好度が高まったとみられる。
業界では、個人のETF買いが短期的に鈍化しても、長期的な純買い基調は続く可能性が高いとみている。とりわけ退職年金口座を通じた定期的な資金流入がETF市場の主要な需要先として定着したとの分析だ。