サムスン電子(005930)とSKハイニックス(000660)の合算営業利益が2027年に1000兆ウォンに迫るとの見方が出た。半面、両社の株価収益率（PER）は3倍水準まで低下し、今後の業績改善が株価にほとんど織り込まれていないとの分析である。
13日、キム・ドンウォンKB証券リサーチ本部長は、サムスン電子とSKハイニックスの合算営業利益が2025年の91兆ウォンから今年641兆ウォン、2027年964兆ウォンまで拡大すると予想した。2027年の予想営業利益はサムスン電子575兆ウォン、SKハイニックス389兆ウォンである。
業績の増加ペースと比べると、現在の株価は極端な割安圏にあるとの評価だ。12日終値基準で2027年の予想業績を適用したPERはサムスン電子3.7倍、SKハイニックス3.2倍にとどまる。足元、過度な信用レバレッジの残高が清算される過程で両社の株価が高値比で40%超下落した影響である。
キム本部長は「来年の業績改善見通しが株価に全く反映されていない」と述べ、今後のバリュエーション再評価の余地が大きいと分析した。
今年第3四半期も過去最高益の更新が続くと予想した。KB証券はサムスン電子の第3四半期営業利益を前年同期比817%増の112兆ウォンと推定した。SKハイニックスは579%増の77兆ウォンの営業利益を確保すると見込んだ。
ハイパースケーラーを中心とする長期供給契約が本格的に反映され、メモリーの総生産量の60%以上が既に供給確定となる中で、メモリー価格も上昇する可能性が高いとの説明である。
株主還元の拡大も株価の再評価を促す要因に挙げた。KB証券は、近く発表されるサムスン電子とSKハイニックスの新たな株主還元方針が、バリュエーションの再評価と株価上昇を同時に牽引すると予想した。特にサムスン電子は今後3年間で少なくとも600兆ウォン超の株主還元と7%以上の配当利回りが可能だと推定した。
キム本部長は、大規模な株主還元がTemasekやアブダビ投資庁（ADIA）などのグローバルな政府系ファンドと大型長期資金の流入を促進し得るとし、「中長期の需給基盤が強化され、バリュエーション再評価が本格化する」と見通した。