ハナ証券は8月以降、KOSPIが急落分を一気に取り戻す「V字型」ではなく、「√字型（ルート）反騰」に向かうと展望した。株価が危機水準まで低下した一方で企業の利益見通しはむしろ上がり、米国金利上昇の負担も和らいでいるためだ。ただし、外国人の需給と投資心理が完全には戻っていないことから、序盤の反騰の後は緩やかに上昇する流れを予想した。
11日、キム・ドゥオンハナ証券研究員は「不安は終わっていないが反騰は始まった」と述べ、「弱いのは価格であって、利益が弱いのではない」と語った。
KOSPIは6月の高値比で33.3%下落したが、12カ月先行の1株当たり利益（EPS）見通しは年初以降約184%上昇し、12カ月連続で上方修正された。先月の輸出も前年同月比62.8%増の988億9000万ドルを記録し、半導体輸出は178.8%増えた。
過去の危機と異なる点もここにある。通貨危機や世界金融危機、コロナ19当時には株価下落とともに企業の利益見通しも毀損された。これに対し今は株価が下がる中でも利益見通しが上がっているという説明だ。9日基準のKOSPIの12カ月先行株価収益率（PER）は5.12倍で、2008年の金融危機当時の6.27倍よりも低い。
キム研究員は「価格は危機を織り込んだが、利益はまだ危機ではない」と評価した。
ただし、反騰が直ちに急騰へとつながるのは難しいとみた。何よりも外国人がまだ戻っていない。先月の外国人売りはサムスン電子やSKハイニックスなど大型半導体株に集中し、8月第1週にも外国人はKOSPIで約7兆4000億ウォンを純売り越した。
「√字型反騰」は、売られ過ぎの解消と金利の安定で株価がまず素早く跳ね上がった後、外国人の復帰と企業利益への確信を待ちながら上昇速度が緩やかになる流れを指す。
米国金利の負担が低下している点は最初の反騰の原動力に挙げられた。米国の雇用指標が予想より弱く、追加利上げの可能性が低下し、米10年国債利回りも4.6%台に下がった。金利が安定しドルが弱含めばウォンにも追い風である。ただしキム研究員は「為替の安定は必要条件であり、半導体利益への信頼回復が十分条件だ」とし、外国人需給の回復には時間が必要だとみた。
最近の株式市場のボラティリティを高めた単一銘柄レバレッジ上場投資信託（ETF）の需給のゆがみもピークを過ぎつつあるとの分析だ。単一銘柄レバレッジETFのKOSPI売買比重は先月30日の32.5%から今月7日には3.4%へと急減した。基本預託金の引き上げや新規上場の停止など規制が作動し、機械的なボラティリティは減少し得るという説明だ。
キム研究員は、追加で単一銘柄のレバレッジ・インバースETFに限り売却時に0.2%水準の取引税を課す案も提案した。政府の確定政策ではなく、市場安定のための研究員の提案である。超短期売買とリバランスが現物市場に誘発するボラティリティのコストを当該商品に負担させようという趣旨だ。
キム研究員は「一般のETFまで規制してはならない」とし、「適用対象をボラティリティ増幅効果が大きい単一銘柄のレバレッジおよびインバース商品に限定し、一定期間後に効果を再評価するサンセット型制度が適切だ」と述べた。
そして「最初の反騰は価格と金利がつくり、次の上昇は利益と外国人がつくる」とし、「恐怖はまだ終わっていない。しかし反騰はすでに始まった」と語った。