サムスン電子とSKハイニックスの株価を2倍で追随する単一銘柄レバレッジ上場投資信託（ETF）への投資家が増えるなか、損失が発生した際にむやみに長期保有したり感情的にナンピン買いをすると元本回復が一段と難しくなり得るとの分析が出た。レバレッジ商品は下落と反発が繰り返されるほど「負の複利効果」が累積するため、最大ドローダウン（MDD）に応じて資金投入の基準を事前に定めるべきだということだ。
ソル・テヒョンDB証券研究員は5日のリポートで「株価下落過程で発生する損失回避の心理は、客観的なロスカットおよび比率調整のタイミングを阻害し、無計画な資金投入を誘発する」とし、「直感や漠然とした回復期待感を排し、データに基づく定量的対応体制を整備する必要がある」と分析した。
MDDは高値比で株価がどれほど下落したかを示す指標である。例えば10万ウォンだった株価が7万ウォンまで下がればMDDは30%だ。リポートは損失区間ごとに追加投資資金を変えて投入した場合、元本回復期間がどう変わるかを過去の株価に基づいて分析した。
単一銘柄レバレッジの最大のリスクは、原資産の銘柄が元の価格に戻ってもレバレッジ商品は同じ水準まで回復できない可能性がある点である。レバレッジは日次収益率の2倍を追随するため、株価が下落と反発を繰り返すとボラティリティ・ディケイが累積する。
例えば原資産の銘柄が1日で10%下落した後、翌日に11.1%上昇すれば価格は元の水準を回復する。しかし2倍レバレッジ商品は初日に20%下落した後、翌日に22.2%上昇しても初期価格に達しない。弱気相場やもみ合い相場が長引くほど、このような負の複利効果が積み重なり、原資産の銘柄より元本回復のスピードが遅くなる。
サムスン電子とSKハイニックスの過去の弱気相場の推移も互いに異なった。サムスン電子は下落幅が相対的に緩やかで回復速度も漸進的である一方、SKハイニックスはより深く下落した後に素早く反発する高ボラティリティのパターンを示した。
市場の弱気局面でサムスン電子とSKハイニックスが同時に下落トレンドにとどまった比率はそれぞれ44.6%、30.5%にとどまった。同じ半導体銘柄でも株価の軌跡が異なるだけに、同一の基準でレバレッジ投資に対応してはならないという説明だ。
追加資金の投入は平均取得単価を引き下げ、元本回復期間を縮める効果があった。サムスン電子の現物株価が高値比で30〜35%下落した際に追加投資がなければ、元本回復までに要した期間の中央値は253営業日だった。初期投資額の50%を追加投入すると、回復期間は184営業日に短縮した。
ボラティリティが大きいSKハイニックスのレバレッジでは差がさらに大きく表れた。SKハイニックスの2倍レバレッジ商品が高値比で45%以上下落した区間で追加投資をしなければ、元本回復まで1260営業日かかった。一方、初期投資額の30%を追加投入した場合、回復期間は152営業日に短縮した。
ただし、この結果を損失区間で無条件にナンピン買いすべきだという意味に解釈してはならない。投資当初から追加資金を確保していない状態で損失が出るたびに資金を投入すれば、かえって特定銘柄への偏りと損失規模が拡大しかねない。
リポートの分析も、実際のETF価格ではなく原資産の銘柄の終値ベース日次収益率に2倍を適用した結果である。現実ではボラティリティ・ディケイとトラッキングエラーが発生し得るため、元本回復期間は分析で示されたものより長くなる可能性がある。
ソル研究員は「高値で参入後に損失状態で敢行する無条件の長期保有は、レバレッジの構造的ディケイにより元本回復の可能性を著しく低下させる」と述べ、「MDD水準と追加投資資金の比率に応じた元本回復期間と確率を考慮し、市場リスクを定量的に管理すべきだ」とした。