人工知能（AI）の循環金融への懸念が噴出した7月、世界の時価総額ランキングが大きく揺れた。時価総額1位だったエヌビディアは一時的にアップルに首位を明け渡し、サムスン電子とSKハイニックスも半導体市況の減速懸念に押されて順位が下がった。
4日、カンパニーズマーケットキャップ（CompaniesMarketCap）によると、前日時点のサムスン電子の時価総額は1兆1000億ドル（約1500兆ウォン）で世界13位を記録した。SKハイニックスの時価総額は7785億ドル（約1108兆ウォン）で、1ランク下がって19位となった。
先にサムスン電子は半導体ブームに乗って世界の時価総額10位まで上昇していた。6月2日、時価総額が取引時間中に1兆5000億ドル（約2274兆ウォン）を超え、フェイスブックとインスタグラムの親会社であるMeta（メタ）を抜いた。
しかし7月に入り、AI投資の持続性に対する疑念が強まり、サムスン電子の株価は高値比で4割近く下落し、世界の時価総額順位も一時15位まで後退した。その後、一部で反発に成功し、現在は13位圏にとどまっている。
時価総額の地形図が変わったのは、半導体市況に対する市場の疑念が大きくなったためである。サムスン電子とSKハイニックスが数十兆ウォンに達する過去最高水準の営業利益を上げているのは事実だが、AIビッグテック企業の資金余力が目減りするなか、現在の高い価格を維持できるのかという疑問が提起された。長期供給契約（LTA）を結んで好況サイクルを引き延ばしてはいるが、市場では平均販売価格（ASP）を引き下げざるを得ないのではないかとの懸念も出た。
とりわけエヌビディアを中心に噴き出した「AI循環金融」の論争が投資心理を冷やした。AI企業同士が投資と売上をやり取りして規模を拡大する構図が持続可能かどうかへの疑念が強まり、AI投資サイクル全般に警戒感が広がった。これに加え、グローバルビッグテックのクレジット・デフォルト・スワップ（CDS）プレミアムが過去最高水準まで急騰し、米国・イラン間の緊張再燃で国債利回りまで急騰して資金調達コストの負担が大きく増えた。
実際、1年1カ月間にわたり世界の時価総額1位を守ってきたエヌビディアの座も揺らいだ。7月17日、AIのバリュエーション懸念でAIに比較的投資が少ないアップルに、取引時間中の時価総額首位を奪われた。アップルは27〜30日の終値ベースで1位を維持した。ただしマイクロソフトとアマゾンの好業績を受けてAIへの疑念が和らぎ、エヌビディアが再び1位を取り戻した。
一方、スペースXは先月12日に米ナスダック市場へ上場した後、世界の時価総額8位でスタートしたものの、現在は株価が公募価格（135ドル）比で28%下落し、9位の座を維持している。