直前の営業日に17%超急騰したKOSPI指数は3日、寄り付き直後に3%以上下落し、6300台で一服となった。短期急騰に伴う利益確定売りが噴出した影響とみられる。
同日午前9時4分時点でKOSPI指数は前営業日比255.98ポイント（3.88%）安の6339.47を示している。KOSPI指数は前営業日比3.60%（237.18ポイント）安の6358.27で寄り付いた。
有価証券市場では個人が3874億ウォンの買い越しである。外国人と機関はそれぞれ3622億ウォン、321億ウォンの売り越しとなっている.
有価証券市場の時価総額上位銘柄はまちまちの展開である。サムスン電子とSKハイニックス(000660)がそれぞれ6%、7%台の下落となる一方、SKスクエア、サムスン電機、現代自動車、KB金融グループなどは上昇している。LGエナジーソリューション、サムスンバイオロジクス、サムスン生命などは下落中である。
同時刻、KOSDAQ指数は前日比4.99ポイント（0.69%）安の714.77を示している。KOSDAQ指数は1.36%（9.77ポイント）安の709.99で取引を開始した。
KOSDAQ市場では個人が673億ウォンの買い越しとなる一方、外国人と機関はそれぞれ181億ウォン、495億ウォンの売り越しとなっている。
KOSDAQ市場の時価総額上位銘柄は概して下落している。Alteogen、EcoPro、EcoPro BM、Jusung Engineering、LEENO Industrial、WONIK IPS、HLB、ABL Bio、PSKなどがいずれも下落するなか、Rainbow Roboticsのみ上昇している。
ハン・ジヨン（キウム証券）研究員は「31日、1日で指数が17%急騰した分、今週前半には一時的な利益確定売りが出る可能性がある」と述べた。
一方で中東情勢も刻々と変化している。米国とイスラエルは週末の間にイランへの爆撃を計画したが、ドナルド・トランプ米大統領が1日、これを電撃的に保留した。その後2日（現地時間）、トランプ大統領はホルムズ海峡問題について「合意に至った」と主張した。