7月に入り半導体株が急落し、市場全体を押し下げた。しかし7月最後の営業日、半導体の主力銘柄が過去最大級の反発に成功し、市場全体で投資心理が回復し得るとの期待が高まっている。
2日、韓国取引所によると先月(7月1~29日)の間、KOSPI上場銘柄943銘柄のうち689銘柄(73%)が下落した。KOSDAQでも1817銘柄のうち1453銘柄(80%)がマイナス(-)収益率を記録し、市場全体が軟調となった。
半導体に端を発した売りが全銘柄の投資心理を弱めた。サムスン電子は同期間に38%、SKハイニックスは48%急落した。ある金融投資業界関係者は「半導体の主力株の急落で市場全体へのリスク心理が高まり、全般的な市場下落を誘発した」と説明した。
業種別の成績もこれを裏付ける。同期間、KOSPIの24業種のうち電気・電子が41.66%下落し最大の下げ幅を記録し、製造業(-36.78%)、流通業(-27.52%)、建設業(-23.00%)、証券業(-21.81%)など20業種が大きく下押しされた。上昇した業種は食品・飲料・たばこ(6.18%)、製薬(1.92%)程度にとどまった。運送・倉庫(0.84%)、繊維・アパレル(0.47%)は横ばい水準だった。
『借入れ投資(借りて投資)』の後遺症も株式市場全体の下落をあおった。チョ・ジェウン大信證券研究員は「半導体が崩れ、口座の担保比率が割れたことで強制決済(反対売買)が発生し、その過程で口座に残っていたKOSDAQ銘柄まで併せて整理されたためだ」と分析した。実際、先月1日に37兆3393億ウォンだった信用取引融資残高は30日に32兆1531億ウォンへと5兆ウォン近く減少した。この期間、証拠金不足で反対売買となった金額は合計8706億ウォンに達する。
ただし市場では31日に半導体株が30%近く急騰し、市場全体への循環物色が広がる可能性も指摘される。ノ・ドンギル新韓投資証券研究員は「半導体への偏りを回避していた業種まで妥当価値を下回って押し込まれたことは、今回の調整が利益の調整ではなく信頼の調整であったことを示す」と述べ、「循環物色は半導体の下落が止まり、外国人の売りが中断される時点から本格的に始まる可能性が大きい」と語った。