KB SecuritiesはKOSPI指数が過度な調整を受けており、今後急激な反発が現れる可能性が高いと29日に診断した。
キム・ドンウォンKB Securitiesリサーチセンター長は「7月のKOSPI指数は28.9%下落し、過去2回の金融危機当時の月間下落幅を上回る異例の下落となった」と分析した。
実際に国際通貨基金（IMF）通貨危機が発生した1997年10月のKOSPIの月間下落幅は27.2%、グローバル金融危機当時の2008年10月には23.1%を記録した。
キムセンター長は最近のKOSPI急落の背景として、人工知能（AI）投資の持続可能性に対する懸念と中国メモリー半導体各社の競争激化の可能性を挙げた。
ただしキム・ドンウォンは「米国ビッグテック企業はAI投資の不足が過剰投資より大きなリスクだという認識を共有している」とし、「財務余力が十分なビッグテックは外部借入を拡大してでも今後数年間AIインフラ投資を継続する可能性が高い」と説明した。
また過去200年間の技術革命の事例を分析した結果、米国の国内総生産（GDP）比の投資規模が通常5〜7%水準だったのと比べれば、現在のAI投資規模は米国GDPの2.5%水準にすぎず、まだバブルを論じるには早いと評価した。
中国発の懸念についても「CXMTのIPOと中国の深紫外線（DUV）装置生産計画は市場が想定していた水準にとどまった」とし、「実質的な産業競争力へ転換するには、性能検証、歩留まりの安定化、顧客認証などに相当な時間が追加で要される見通しだ」と指摘した。
続けて「今回の調整はファンダメンタルではなく心理的要因に由来する極端な下落であるだけに、むしろ強い反発の足場になる」とし、「半導体セクターは極端な調整の終盤を通過し、V字反騰の射程に入っている」と分析した。
バリュエーション妙味も高いとの診断である。サムスン電子とSKハイニックスがそれぞれ高値比39%、47%急落し、12カ月先行株価収益率（PER）はサムスン電子3.7倍、SKハイニックス3.8倍でPER4倍を下回っている。