サムスン電子とSKハイニックスをはじめ、マイクロソフト（MS）、Meta（メタ）、アマゾンなどグローバル大手テックの決算発表が今週相次ぎ、最近浮上した半導体「高値圏論」が再び試練に直面する。証券街は今回の決算シーズンがメモリー市況と人工知能（AI）投資方針を同時に点検する分岐点になるとみている。
メモリー市況と高帯域幅メモリー（HBM）の需給見通しは今回の決算シーズンでも主要な注目点だ。ただし市場の関心はここから一歩進み、ビッグテックが莫大なAI投資を今後も継続できるのか、これを支えるキャッシュ創出力と資金調達余力があるのかに集まっている。
◇ 決算よりAI投資の「持続性」…市場はキャッシュ創出力に注目
27日、金融情報企業FnGuideによると、SKハイニックスの2四半期売上高は前年同期比278.6%増の84兆1693億ウォン、営業利益は約7倍の64兆2448億ウォンと推定される。サムスン電子は先に暫定決算で売上高171兆ウォン、営業利益89兆4000億ウォンと過去最大の四半期業績を予告した。
しかし投資家は好決算そのものよりも、カンファレンスコールで示されるメモリー需給見通しや長期供給契約（LTA）、AI投資の持続性に関する会社側の説明に一層注目している。
このような変化は最近の米大手テックの決算にも表れた。アルファベットは市場予想を上回る業績とともに年内の設備投資（CAPEX）計画を引き上げたが、フリーキャッシュフロー（FCF）が赤字転化し、株価はむしろ下落した。
過去にはCAPEX拡大がAI需要拡大のシグナルとして受け止められていたが、今は投資拡大が企業のキャッシュ創出力を損なうのではないかという懸念がより強く反映されている。
チェ・ボヨン教保証券研究員は「最近の半導体株の調整はAI需要の鈍化よりも投資回収速度の再評価という性格が強い」とし、「AI需要は堅調だが、市場の視線は成長より資本効率性とキャッシュ創出力へ移行している」と述べた。
キム・ジェスン現代車証券研究員も「今回の決算ではAI投資規模より、既存事業で安定的なキャッシュを創出できるかが半導体投資心理回復のカギになる」と語った。
AI投資拡大に伴う資金調達負担も新たに浮上した変数だ。AI投資に耐えるため社債発行と借入を増やすなかで、高金利と原油高が重なり資本調達コストが急騰しているためだ。最近、一部ハイパースケーラー企業の信用リスク（CDS）が上昇したのも、こうした懸念を反映するとの分析である。
パク・サンヒョンiM証券研究員は「ハイパースケーラーのフリーキャッシュフロー悪化と大規模社債発行の拡大は当面、市場が注視する変数だ」と述べた。
◇ メモリー市況は「晴れ」…利益成長率の鈍化は変数
ただしメモリー市況自体を巡る見方は依然として前向きだ。証券街は、最近提起されたNAND市況の鈍化懸念は株価に相当部分織り込まれており、HBM生産拡大に伴うDRAM供給不足はむしろ深まる可能性が高いとみている。長期供給契約の拡大とAIデータセンター投資も、中長期の業績の視認性を高める要因と評価される。
キム・ドンウォンKB Securitiesリサーチ本部長は「株価のボラティリティと半導体産業のファンダメンタルズは区別してみる必要がある」とし、「HBM生産拡大は汎用DRAMの供給を一段とタイトにし、メモリー価格の上昇につながる可能性が高い」と語った。
専門家は、最近提起される「半導体高値圏論」を業績鈍化と同一視してはならないと述べる。市況自体が下向くことと、昨年の好業績によるベース効果で「利益成長率」が鈍化することは次元の異なる問題だという説明である.
ただし来年は半導体利益とビッグテックの設備投資の伸び率が今年より鈍化する可能性があるだけに、関連指標を確認しながら対応する必要があるとの慎重論も出ている。
ホ・ジェファンユジン投資証券研究員は「利益の視認性が最も高い業種は依然として半導体だが、来年の半導体利益とビッグテックの設備投資の伸び率は今年より高まるのは難しいだろう」とし、「企業利益の増加トレンドが終わったとみるのは早いが、米ハイイールド金利とビッグテックの収益性、市場の期待値の下方修正有無を確認する時間が必要だ」と述べた.