足元でKOSPIが反発基調を示しているが、市場全般に買いが広がる「ローテーション」はまだ現れていないとの分析が出た。外国人はKOSPIが7000台を上回るたびに利益確定に動き、個人投資家もサムスン電子とSKハイニックスにのみ買いを集中させており、半導体を除く業種へ資金が波及していないとの診断である.
キム・ジュニョンiM証券研究員は27日付のリポートで「短期の市場はファンダメンタルズよりも需給とニュース、投資心理によって動いている」とし、「指数がさらに上がってこそ業種間の循環物色が本格化する」と分析した.
リポートによると、足元の外国人需給は市場が体感するほど改善していない。7月に入り純買いの頻度は増えたものの、月間ベースでは依然として純売りの状態だ。とりわけKOSPIが終値ベースで7000台を上回ると、翌営業日に再び純売りへ転じるパターンが繰り返されたと分析した.
実際、外国人はKOSPIが7284を記録した翌日の16日に純売りへ転じ、7096で引けた23日以降も翌営業日に純売りを記録した。リポートはこれについて、外国人が7000台近辺を需給上の中立レンジと認識していると解釈した.
個人投資家の買いも半導体に集中している。指数が高値を通過した後、個人はサムスン電子とSKハイニックスを中心に純買いし、他の銘柄はむしろ純売りとなる様相がみられた。過去6カ月間、半導体を買えば収益を上げられたという経験が投資行動につながったとの説明である.
機関も状況は同様だった。金融投資（証券会社など）を除く機関はサムスン電子とSKハイニックスの比率を減らしたが、他業種への意味のある資金移動は確認されなかった。金融投資の純買いもETFレベルのプログラム売買の影響が大きく、業種ローテーションとは見なしにくいと評価した.
リポートは高水準の信用融資残高も負担要因に挙げた。KOSPIは4月末の水準まで戻ったが、信用残高は依然として5月中旬の水準にとどまっている。今後指数が上昇するほど、信用の持ち高が利益確定で売りに出る可能性があるとの分析である.
ただし中長期の見通しは前向きとみる。iM証券はKOSPIのバリュエーション基準の適正上限を8000台前半、短期目標値を8400と提示した。ただし指数がさらに上昇した後にこそ業種別の循環物色が本格化すると予想し、銀行と防衛産業、エネルギーを選好セクターとして示した.