足元でKOSPIが短期間に30%近く急落し、割高感は相当程度解消されたものの、新型コロナウイルスのパンデミック当時のような「V字反騰」を期待するのは難しいとの分析が出ている。株価が底値圏に入ったとしても、金利や半導体サイクル、レバレッジETFの影響などが残っており、回復までには時間が必要だという診断である.
ホ・ジェファン・ユジン投資証券研究員は27日のリポートで「韓国株式市場は短期急落という点で2022年よりは新型コロナ局面と類似するが、今回はV字の回復を期待しにくい」と分析した.
KOSPIは6月21日の取引時間中高値9114から7月20日の6516まで28.5%下落した。これは新型コロナ（-36%）、2022年の米国金融引き締め（-31%）、2008年の世界金融危機（-54%）以後で最大の下げ幅である。年初来の急騰を勘案しても、金融危機を除けば短期間に異例の調整が生じたとの評価だ.
リポートは、過去の急落後に株式市場が大きく二つの経路を示したと分析した。新型コロナのように短期急落後に速やかに反発した事例と、2022年のように長期下落の後、数カ月にわたり底固めをした事例である。今回の調整は急落の形態は新型コロナと似ているが、回復速度は当時より遅い可能性が高いとみた.
最大の理由は金融政策環境である。新型コロナ当時は超低金利と流動性供給が株式相場の反騰を牽引したが、現在は韓国銀行の追加利上げの可能性が残っており、金融環境が大きく異なるとの説明だ。リポートは、株価が底を通過したとしても下落幅を回復するには少なくとも1カ月程度は必要になると展望した.
半導体市況を巡る不確実性も変数だ。アルファベットが市場予想を上回る決算を発表したが、営業利益率は鈍化し、フリーキャッシュフローも赤字に転じたため、ビッグテックのAI設備投資が現在と同じペースで続くかどうかについての疑問は依然として残るとの分析である.
レバレッジETFの影響も完全には解消されていないと評価した。サムスン電子の単一銘柄レバレッジETFの売買は上場前の水準まで減少したが、SKハイニックスのレバレッジETF売買代金は依然として原資産の売買を上回る水準を維持しており、ボラティリティの要因が残るとの説明だ.
ただし証券業界は、直近の下げ幅があまりに大きかっただけに、追加の下落圧力は次第に緩和されると展望した。半導体を除くKOSPIの12カ月先行株価収益率（PER）は7〜8倍水準で、昨年4月以降で最も低い状態だ.
ホ研究員は、今後の回復過程が半導体に限定されることはないと見通した。半導体・ITハードウエアとともに、今年下げ幅が大きかった機械や造船、建設などの資本財セクターも回復過程で関心を集め得ると展望した.