個人投資家が単一銘柄レバレッジ上場投資信託（ETF）14種を24日だけで総額4500億ウォン余りと猛買いしたことが分かった。直前の3日間（7月21〜23日）連続で計5000億ウォンを純売り越した直後に現れた現象である.
26日韓国取引所とコスコムCHECKなどによれば、個人投資家は21日から23日まで3日連続で単一銘柄レバレッジ14種を純売り越した。14種の合算純売越額は5471億7138万ウォンとなった.
個人投資家の純売り越しの流れは24日に完全に反転した。個人投資家はこの日1日だけでサムスン電子単一銘柄レバレッジ7種を1038億0959万ウォン、SKハイニックス単一銘柄レバレッジ7種を3500億2688万ウォンそれぞれ純買い越した.
1日で買い入れたサムスン電子とSKハイニックスの単一銘柄レバレッジは合計4538億3647万ウォンに達する.
こうした純買い越しはKOSPI指数が5%超下落し、サムスン電子とSKハイニックスが7〜8%台の下落で引けた「ブラックフライデー」に起きた。24日サムスン電子とSKハイニックスはそれぞれ7.59%、8.34%下落して取引を終えた。これにより、この2銘柄を基礎資産とする単一銘柄レバレッジも15〜16%急落した.
KODEX SKハイニックス単一銘柄レバレッジ（1万3015ウォン）を除けば、13商品は価格が1万1000〜1万2000ウォン水準まで押し下げられた。5月27日の上場当日の価格（2万ウォン）比で半値まで下がった格好だ.
単一銘柄レバレッジ商品の価格が大きく下がると、割安買いが流入したとみられる。また基本預託金の引き上げが31日から実施される予定であるだけに、規制が強化される前に「ナンピン買い（平均買付単価を下げるための追加購入）」をしようとする個人投資家の需要も発生したとみられる.
実際に投資家コミュニティには「下がったらナンピンするとの考えでインバースを売ってレバレッジの比重を増やす」、「預託金を上げると買いにくくなるからナンピンするなら今しなければならない」との書き込みが多数寄せられた.
一方、金融委員会は24日、当初8月中に施行予定だった基本預託金強化措置を31日に前倒しで実施すると明らかにした。これにより31日からは現金でのみ3000万ウォンを超えて保有していなければ、国内外の単一銘柄レバレッジ商品に新規投資したり追加購入したりできない.