Yuanta Securities Koreaが23日、Hanon Systems(018880)について収益性改善の方向性が確認され、バリュエーションに基づく上昇余地が確保されたと評価した。投資意見を従来の「中立」（Hold）から「買い」（BUY）へ上方修正した。目標株価も従来の4200ウォンから4300ウォンへ小幅に引き上げた。前営業日の終値は3535ウォンである。
Hanon Systemsの今年第2四半期の売上高は前年同期比6.6%増の3兆3046億ウォン、営業利益は115.8%急増の1390億ウォンを記録すると推定された。営業利益の推定値は市場コンセンサス（1120億ウォン）を24.4%上回る水準である.
キム・ヨンミンYuanta Securities Korea研究員は「前四半期比での売上上昇に伴う固定費負担の減少、好調を示した主要顧客企業の電気自動車販売台数と高収益性の売上認識、ウォン安による為替差益などが損益改善を牽引した」と述べ、「有機的な損益改善の方向性を検証できる局面に入った」と分析した。
とりわけ収益性（OPM）改善の核心ドライバーとしてはメルセデス（Mercedes）向け売上比重の上昇が挙げられた。Hanon Systemsの熱管理システムが搭載されるメルセデスの第2世代EVプラットフォーム基盤の主要モデル（CLA、GLB、GLC）の販売好調が続いているためである。3モデルの4〜5月合算販売台数はすでに第1四半期の全体販売台数を上回っており、GLBとGLCは下半期に新車効果が追加で発生する見通しである。
ただし財務的リスクとオーバーハング（潜在的な売り出し物量）負担は依然として課題として残っている。第2位株主であるハンアンドカンパニー（Hahn & Company）（14.3%保有）のプットオプションおよび残余物量負担と、借換発行に伴う金利費用増加の可能性が株価のリスク要因として指摘された。
キム研究員は「今年6月と9月に到来する合算3700億ウォン水準の借換発行で金利が2%ポイント上昇する場合、年間74億ウォン水準の金利費用が加重され得る」としつつも、「営業利益に基づく継続的な返済を通じて純利益の成長自体は可能だ」と展望した。
続けて「中立意見提示以降の株価下落が続き、ボトム拾いの買い場に到達した」とし、「画期的なリレーティング要因の発掘よりは、収益性改善に対する可視性拡大とバリュエーションの上昇余地が確保された状況だ」と付け加えた。