過去にKOSPI指数が急騰後に急落した事例を検証すると、1年後の上昇率の差は外国人の需給トレンドと深い関連があるという証券街のリポートが22日に出た。
KOSPI指数は現在6800ポイント台で、6月19日高値（9052ポイント）比で現在およそ25%下落した状態だ。
ハナ証券によれば、過去にKOSPI指数が前年同日比で20%以上急騰した後に高値比で25%近く下落したケースは、1次・2次ITバブル、チャイナショック、ドバイショックの4回あった。
しかし最大下落率25%を記録した後、1年が経過した時点の収益率は4つの事例でそれぞれ異なった。1次ITバブルの場合は1年後にKOSPI指数が24.4%下落し、2次ITバブルはKOSPI指数が13%下落した。
一方でチャイナショックとドバイショックの時は、1年後にKOSPI指数がそれぞれ16.5%、26.6%上昇した。
イ・ギョンスハナ証券研究員は「追加下落の可否は外国人が決める」としつつ、「ITバブル期には株価下落にもかかわらず外国人の売りが持続し、下落幅が拡大した」と分析した。
一方でチャイナショックとドバイショック期には、リバランスする外国人の買いと個人の売りという構図が鮮明で、その後の指数反騰につながったという説明だ。
同研究員は「最近の外国人の買い越しの継続は、現局面をITバブルよりも指数が反騰したチャイナ・ドバイショックの事例に近いと解釈できる核心根拠になる」と述べ、「外国人の買いが継続して維持されるなら、1年後15〜25%の期待収益率を前提に押し目買いが可能だ」と説明した。
そのうえで当面は為替の安定化を確認した後、外国人の流れと同じ方向性でトレーディングするのが適切だと付け加えた。
また、過去のような急落後の個人の売りの持続は限定されるとみる。政府の不動産正常化政策の影響で株式へのMoneyMoveが時代的な流れに入ったうえ、21日基準で信用の強制売却がいったん収束したとみた。
また今月中旬以降、単一銘柄レバレッジ上場投資信託（ETF）の純設定額減少が、ボラティリティ緩和の材料として機能し得るとみた。
一方で同研究員は「米国ビッグテックとハイパースケーラーの設備投資（CAPEX）と純利益の見通しは、今年と来年のいずれも右肩上がりのトレンドが鮮明だ」とし、「半導体需要ピーク懸念は杞憂だ」と述べた。