足元でグローバル半導体株が一斉に急落するなか、証券街では株価がファンダメンタルズに比べ過度に下落したとの分析が出ている。半導体市況を左右するDRAM価格は依然として上昇基調を維持しており、関連上場投資信託（ETF）にも資金が流入していることから、今月末に予定される米国ビッグテック各社の決算発表が反騰の分水嶺になるとの見方である.
イ・ジェマンハナ証券研究員は20日のリポートで「シクリカル半導体への懸念を認めるとしても、足元で発生した株価の急落は過度に見える」と診断した.
市場では最近、SKハイニックスやマイクロンなどメモリー半導体企業の株価がTSMCやエヌビディアより大きく下落した点に注目している。メモリー市況がピークを過ぎ、現在のような高い営業利益率を維持するのは難しいとの懸念が先回りして織り込まれたという評価だ.
ただし実際の市場指標は株価と異なる動きを示している。SKハイニックスは最近、場中安値ベースで高値比43%下落し、2022年に純利益が赤字転落した当時と同水準まで押し戻された。一方でDRAMスポット価格は先週平均2%、1カ月前より7%上昇し、DRAM ETFには7月以降45億ドル、直近5取引日間でも24億ドルが純流入するなど投資需要は続いている.
同研究員は「半導体企業の株価反騰のトリガーは7月末から始まる米国ハイパースケーラーの決算発表だと判断する」とし、「アルファベット、マイクロソフト、Meta（メタ）、アマゾンの設備投資（CAPEX）合算成長率は2026年1四半期の80%から2四半期は83%、3四半期は92%まで高まる見通しだ」と説明した。続けて「投資需要の増加を勘案すれば、半導体の高い営業利益率維持も可能だ」と付け加えた.
とりわけ米国ビッグテック各社の業績が期待値を上回るかが、韓国半導体株の短期的な動向を左右する変数とされた.
同研究員は「2025年以降、アルファベットは四半期ベースで1株当たり利益（EPS）が予想を下回ったことがなかった」とし、「売上高ベースでアーニングサプライズを記録した後のサムスン電子とSKハイニックスの1カ月平均株価収益率はそれぞれ11%、17%で、アーニングショック後の2%、-3%と明確な差を示した」と分析した。続けて「Meta（メタ）とアマゾンはEPS、マイクロソフトはCAPEXが予想を上回るかどうかがグローバル半導体企業の株価に影響を与えるだろう」と述べた.
中長期的には既存の主導業種の回復可能性にも注目すべきだとの分析である。過去のドットコムバブル崩壊や世界的金融危機、米連邦準備制度理事会（FRB）の積極的な利上げ、相互関税発表後に株式市場が反発する過程では、以前の上昇相場を牽引した主導業種が市場平均を上回る収益率を記録し、反発を主導したという説明だ.
同研究員は「現在のKOSPIでは既存の主導業種であった半導体とハードウエア、電力機器で粘るべき理由だ」とし、「指数が反発する局面では既存の主導株が再び市場を牽引する傾向が表れた」と評価した.