KOSPIが7000を回復するなか、顧客預託金の減少を受けて個人投資家の追加買い余力が弱まったとの懸念が強まっている。ただし証券業界では、預託金の減少だけで個人の需給悪化と判断するのは早計だとし、むしろ調整局面で積極的な押し目買いが行われた結果だと分析した。
キム・ジェスン現代車証券研究員は16日のリポートで「顧客預託金の減少は追加買い余力の縮小を意味し得るが、これを個人投資家の国内株式市場離れや投資心理悪化のシグナルと解釈するのは性急だ」と明らかにした。
最近、顧客預託金の減少ペースが速まり、2021年の『東学アリ運動』（個人投資家の買い運動）当時と類似した流れだとの懸念も出ている。実際、当時はKOSPI高値（2021年7月6日）に先立ち同年5月から顧客預託金が減少し始め、足元の減少ペースは当時よりも急だとの評価だ。
しかし現代車証券は、預託金だけで個人の投資心理を判断すべきではないとみている。個別銘柄と国内株式型上場投資信託（ETF）の純買いまで併せて見ると、むしろ個人の国内株式市場への投資規模は拡大しているという説明だ。
実際、6月末以降に顧客預託金は約21兆ウォン減少したが、個人は同期間に国内個別銘柄を27兆ウォン、国内株式型ETFを8兆8000億ウォン純買いした。
キム研究員は「顧客預託金の減少は、個人投資家の国内株式市場からの離脱を意味するのではなく、6月末から進んだ下落局面で積極的な押し目買い戦略により投資資金が執行されたと解釈する必要がある」と説明した。
今回の強気相場で現れた変化はETF投資の拡大である。
2021年の東学アリ運動当時は、個人の買いが個別銘柄に集中した。これに対し今回の強気相場では国内株式型ETFへの資金流入が大きく増え、特に5月27日の単一銘柄レバレッジETFの発売以降は、調整局面で関連商品に個人資金が集中したとの分析だ。
ただし証券業界は、個人の買い余力が一部低下した分、今後の相場反発時には売り圧力が強まる可能性に注目した。
キム研究員は「KOSPIの7000〜8500のレンジで個人投資家の買いが集中した点から、投資余力の減少よりも今後の反発時の売り出しの可能性に注目すべきだ」と述べた。
キム研究員は、個人投資家は通常『株価上昇時に売り、下落時に買う』パターンを示すと説明した。続けて「国内株式市場がボラティリティを低下させ、AI投資拡大への期待が再び高まり、半導体業種を中心に投資心理が回復すれば、顧客預託金の再流入とともに個人の買いも再び増加し得る」と展望した。
さらに「顧客預託金の低下は結果にすぎず、原因にはなり得ない」と強調した。