米国の6月消費者物価指数（CPI）が市場予想を下回り、米国の半導体株が急騰するなか、今回のラリーの核心動力は物価ではなく「売られ過ぎの解消」だったとの分析が出た。AI投資（Capex）減速懸念が解消されたわけではないが、利下げ期待が高まり、グロース株のバリュエーションが回復する条件が整ったという説明である。
イ・ウンテクKB証券研究員は15日のリポートで「公表されたCPIの詳細は良好だったが、それだけで半導体がこれほどまで急騰したのは一見理解しづらい」とし、「じっくり見れば、CPI公表に半導体が強く反応した理由が分かる」と明らかにした。
米国の6月CPIは前年同月比3.5%で市場予想（3.8%）を下回り、コア（Core）CPIも2.6%でコンセンサス（2.8%）を下回った。ガソリン価格の下落だけでなく、自動車保険（-2.0%）、無線通信料（-3.3%）、宿泊費（-2.8%）などが物価安定に寄与した。住居費を除いた粘着性（sticky）コア物価も大きく鈍化し、市場は利下げ期待を高めた。
ただしリポートは、今回の半導体急騰を単純にCPI効果と解釈すべきではないとみた。実際にAI投資減速懸念は依然として残っており、根本的なファンダメンタルズが一日で変わったわけではないという説明である。
同研究員は昨年11月の半導体調整局面を事例として挙げた。当時もMeta（メタ）とオラクルの社債発行、AI投資の資金調達負担が悪材料として作用したが、その後の反騰はAI投資懸念の解消ではなく、ウィリアムズ米ニューヨーク連邦準備銀行総裁のハト派的発言で利下げ期待が高まったためだという。
同氏は「AI Capexの回収懸念は新しいものではない」とし、「昨年末、こうした懸念を抱えつつも株価が反発した理由、そして今、過去最高の業績にも株価が下がる理由は同じだ。AI投資を成長（g）ではなく資本調達負担（r）の観点で見るためだ」と説明した。
続けて「結局、株価は『AIがいつか金になる』という夢や希望ではなく、『その時まで耐えられるか』というきわめて現実的な理由に従う」と付け加えた。
リポートは今回の急騰の直接的な背景として、売られ過ぎ局面への突入を挙げた。実際、米国株式市場でSKハイニックスのADRはCPI公表後、わずか1日で29.3%急騰した。
同研究員は「昨夜、半導体需要懸念が解消されたわけではない。AI Capex懸念が消えたわけでもない」とし、「それにもかかわらず米国市場でハイニックスのADRが29.3%急騰した理由は売られ過ぎである。市場がすでに売られ過ぎ圏に入っていたためだ」と分析した。
KB証券は、今回の調整過程で50日移動平均線のかい離度が今回の上昇相場以降で最低水準まで低下し、マイクロンとSKハイニックスの株価スプレッドも大きく広がり、ハイニックスの相対的な売られ過ぎが深まったと診断した。
需給の側面でも、投資心理が極端な恐怖局面に入ったと評価した。
同研究員は「一般的に個人は株価が下落すると純買い、株価が上昇すると純売りする傾向がある」とし、「しかし最近は株価が急落したにもかかわらず、個人の需給は大規模な純売りとして計上された。これは投資家心理が非常に強い恐怖に陥っていることを意味する。押し目買いの勇気さえ失われる局面だ」と述べた。
続けて「まだファンダメンタルズ懸念が解消されたわけではないが、ただ売られ過ぎ圏では反発が出る可能性がある」とし、「ここに7月下旬の決算発表とカンファレンスコールを通じてAI投資懸念が和らげば、市場はもう一段の上昇局面に移行し得る」と展望した。