KOSPIが高値比で約30%急落するなか、外国人と年金基金のリバランス（資産再調整）による買いが本格化し得るとの分析が出た。急激な指数下落で韓国のウエイトがグローバルベンチマーク（BM）比で低下した分、資産配分の観点ではむしろ買い誘因が強まったという説明である.
イ・ギョンス・ハナ証券研究員は15日のリポートで「急激な指数調整はむしろ資産配分ハウス（外資＋年金基金）のリバランス（買い）要因だ」とし、「MDD（最大ドローダウン）-25%で直ちに反騰するよりは、外国人の買いを確認しつつ安値に対する信頼を高めていく過程が必要だ」と明らかにした.
過去の事例を見ると、高値後の下落幅が-25%に到達したからといってすぐに底値を形成したわけではなかった。ハナ証券が直前1年の収益率が20%以上でMDDが-25%を記録した事例を分析した結果、全4回のうち1回だけが当該区間の安値だった。2009年の金融危機当時はMDD-26%を記録した後に直ちに反騰したが、残りの事例では追加下落が続き、最終下落幅は平均-43%まで拡大した.
ただし底値を形成する過程では共通した需給変化が表れた。外国人が純買いに転じ、個人が純売りに回る「持ち高の移動」が本格化したということだ.
同研究員は「上記事例でKOSPIの真の底値以降、外国人の買い・個人の売り転換がトレンドとして鮮明だった」とし、「ナンピンで損失に耐えていた個人と、韓国指数急落後に純買いへ転じた外資との持ち高の移動が底値の核心シグナルだ」と説明した.
続けて「ITバブル2回目の事例と2004年、2009年の底値事例でも、底値直前から外国人は純買い転換を試みた」とし、「前日（14日）KOSPIで外国人2兆ウォン純買いと個人5兆8000億ウォン純売りに注目する必要がある。今後、外資の買いと個人の売り（強制売りなど）が続くほど、安値に対する信頼が高まるだろう」と述べた.
外国人の買いの背景としてグローバル資産配分戦略を挙げた。外国人と国民年金などの大型機関は急騰落と逆方向にポートフォリオを調整する特性があるという説明である.
同研究員は「外資および年金基金はグローバル資産配分が主軸となる投資主体で、結局は保険的資産配分の観点から市場の『急激な』方向性とは逆にBMを調整する形だ」とし、「KOSPIが6850ポイントまで下落したとき、MSCI新興国指数（EM）内の韓国ウエイトは約17%でBM（21%）より低下した。現水準ではアンダーウエート（比率縮小）戦略でない限り、むしろ純買いの可能性が高い」と分析した.
国民年金も国内株式比率が目標レンジ内に下がった分、追加的なリバランス売りの必要性は低下したとみている.
強制売りはまだ最終局面とは見なし難いとの診断も示した.
同研究員は「KOSPIのMDDが最も低かった13日の2日後である本日（15日）が、遅行的に強制売りの短期的なピークとなるだろう」としつつも、「株価が急反騰すれば強制売りは先送りされ、急落すれば追加の強制売りが続出し得る」と説明した.
続けて「2004年のチャイナショックと2008年のリーマン・ブラザーズ破綻、2020年の新型コロナ当時の信用融資減少幅は-9〜-14%水準だったが、現在は-3%水準にとどまる」とし、「強制売りの加速が進む可能性も、逆にピークを通過して指数が反騰する可能性もあり、いずれか一方と断定するにはまだ早い時点だ」と付け加えた.