米国とイランの軍事的緊張が再び高まるなか、グローバル金融市場のボラティリティが拡大しかねないとの見方が出ている。ホルムズ海峡をめぐる不確実性が国際原油価格を刺激する一方、米国債利回りまでが急速に上昇しており、当面はリスク資産への投資心理が萎縮する可能性があるとの分析である.
パク・サンヒョンiM証券研究員は14日のリポートで「ホルムズ海峡は事実上、以前の緊張局面に逆戻りした」とし「米国とイランの再衝突はグローバル経済と金融市場にとって負担となるイベントだ」と診断した.
パク研究員はとりわけ、ドナルド・トランプ米大統領の対イラン方針が一段と強硬になったと評価した。パク研究員は、トランプ大統領が交渉を念頭に置いた限定的対応から離れ、イラン指導部の排除やナタンズ核施設の攻撃など、より強い軍事行動まで示唆しており、こうした変化が中東の地政学的リスクを一段と高めていると説明した.
トランプ大統領が、米軍の安全確保を対価として海峡を通過する民間船舶の貨物の20%を「安全保障通行料」名目で徴収し得ると述べた点も、市場の不安を高める要因に挙げた。パク研究員は「通行料の徴収が現実化するかは不透明だ」としつつも、「もし実施されれば関税に類似した効果をもたらし、物価圧力をさらに高めざるを得ない」と述べた.
こうした懸念を反映し、国際原油（WTI）は前日比9.42%急騰の1バレル=78.14ドルで引けた。パク研究員は、米国とイランの軍事衝突が当面続く公算が大きく、ホルムズ海峡封鎖への懸念も続く以上、原油価格の一段高の可能性が開けていると分析した。これにロシアの軽油輸出禁止も、国際原油市場の不安を高める要因だと付け加えた.
債券市場も緊張感を強めている。米10年債利回りは13日の終値ベースで4.6216%を記録し、今月に入って16bp上昇して5月の高値（4.663%）に接近した。パク研究員は「足元の雰囲気を勘案すれば、米10年債利回りが前高値を上回る可能性が大きい」とし、「原油高は米連邦準備制度（Fed）のタカ派色を一段と強める触媒になり得る」と展望した.
もっとも、今回の悪材料が直ちにグローバル景気後退や金融危機に結びつく水準ではないとの見立ても示した。パク研究員は「現在は複数の悪材料が同時に現れているが、グローバル景気の後退を誘発したり、別の危機を引き起こすほどではない」としつつも、「米国とイランの軍事衝突が拡大するかどうかを見守る必要がある」と述べた.
続けて「悪材料というにわか雨が降っており、ひとまずはにわか雨がやむのを待つべき局面だ」とし、「これまでもそうであったように、トランプ大統領の立場は状況の変化に応じて変わり得る。悪材料の収束サインは米国債利回りの低下・安定で確認できるだろう」と付け加えた.