サムスン電子の好業績にもかかわらずKOSPIが7200水準まで押し下げられると、市場の関心は業績よりも需給に向かっている。証券街は国民年金の売り圧力は和らいだが、海外資金が回帰するには半導体がサイクル産業を脱したという認識を植え付ける必要があると分析している。
ユン・ヨサム メリッツ証券研究員は9日のリポートで「1カ月前比でKOSPIの1株当たり利益（EPS）は11.31%増加したが、KOSPIは高値比20.49%、KOSDAQは35.98%下落した」とし、「サムスン電子とSKハイニックスもそれぞれ23.45%、28.88%下落するなど、ファンダメンタルズとバリュエーションだけでは説明しにくい動きが表れている」と診断した。
証券街は最近の株式相場下落の要因を企業業績よりも需給に求めている。国民年金がアセットアロケーション比率を合わせるために国内株式を機械的に売却する可能性が高まったうえ、海外投資家がポートフォリオ・リバランシング（再調整）に動き、下押し圧力が強まったということだ。
ただしユン研究員は国民年金の売り圧力は次第に緩和すると見通した。ユン研究員は「国民年金の国内株式比率は5月末29.9%、KOSPIが高値だった6月22日には31.1%まで上昇し、戦略的アセットアロケーション（SAA）と戦術的アセットアロケーション（TAA）を合わせた許容範囲を上回った」とし、「しかし7月8日終値基準の国内株式比率は26.3%でSAAの許容範囲内に下がっただけに、機械的な売り圧力は相当部分解消されたはずだ」と分析した。
残る変数は海外投資家の需給だ。ユン研究員は海外投資家の売りが単純な利益確定なのか、国内株式市場からの構造的離脱なのかは断定しにくいとみている。ただし過去の半導体セクターに対する海外投資家の投資パターンを勘案すると、一定の流れは確認できると説明した。
ユン研究員は「海外投資家は半導体企業の営業利益増加率がマイナスのときに持分を増やし、増加率がプラス転換した後は、増加率がピークに達する前から持続的に比重を減らす傾向がある」とし、「現在も同じパターンが表れている」と述べた。
続けて「海外投資家は依然として半導体を典型的な景気敏感産業と認識している」とし、「市場コンセンサス基準で半導体セクターの営業利益増加率は来年2四半期にピークを記録すると予想されるだけに、海外投資家の需給が反転するには、今回のメモリー市況が従来のサイクルと異なるという共通認識が形成されなければならない」と付け加えた。